竹田iP HD(7875)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2870万
- 2010年9月30日
- -2869万
- 2010年12月31日
- 4317万
- 2011年3月31日 +216.23%
- 1億3652万
- 2011年6月30日
- -8022万
- 2011年9月30日
- 4854万
- 2011年12月31日 -99.21%
- 38万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 2億8582万
- 2012年6月30日
- -3865万
- 2012年9月30日 -146.97%
- -9546万
- 2012年12月31日
- 1880万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 3億68万
- 2013年6月30日 -41.28%
- 1億7656万
- 2013年9月30日 +53.61%
- 2億7121万
- 2013年12月31日 +64.43%
- 4億4597万
- 2014年3月31日 -24.57%
- 3億3641万
- 2014年6月30日 -83.92%
- 5410万
- 2014年9月30日 +114.18%
- 1億1588万
- 2014年12月31日 +135.57%
- 2億7299万
- 2015年3月31日 +20.39%
- 3億2866万
- 2015年6月30日 -59.3%
- 1億3375万
- 2015年9月30日 -63.18%
- 4925万
- 2015年12月31日 +432.22%
- 2億6211万
- 2016年3月31日 -75.37%
- 6457万
- 2016年6月30日
- -8038万
- 2016年9月30日
- 1億8244万
- 2016年12月31日 +210.67%
- 5億6679万
- 2017年3月31日 +42%
- 8億483万
- 2017年6月30日 -78.55%
- 1億7263万
- 2017年9月30日 +104.64%
- 3億5326万
- 2017年12月31日 +66.2%
- 5億8712万
- 2018年3月31日 +47.08%
- 8億6353万
- 2018年6月30日 -96.18%
- 3300万
- 2018年9月30日 +472.73%
- 1億8900万
- 2018年12月31日 -74.07%
- 4900万
- 2019年3月31日
- -5億4000万
- 2019年6月30日
- -1100万
- 2019年9月30日
- 1億2800万
- 2019年12月31日 +124.22%
- 2億8700万
- 2020年3月31日 +7.32%
- 3億800万
- 2020年6月30日
- -1億5700万
- 2020年9月30日
- -1億2300万
- 2020年12月31日 -702.44%
- -9億8700万
- 2021年3月31日 -3.85%
- -10億2500万
- 2021年6月30日
- 1億9500万
- 2021年9月30日 +73.85%
- 3億3900万
- 2021年12月31日 +32.45%
- 4億4900万
- 2022年3月31日 +104.45%
- 9億1800万
- 2022年6月30日 -83.12%
- 1億5500万
- 2022年9月30日 +202.58%
- 4億6900万
- 2022年12月31日 +77.83%
- 8億3400万
- 2023年3月31日 +21.82%
- 10億1600万
- 2023年6月30日 -81.2%
- 1億9100万
- 2023年9月30日 +228.27%
- 6億2700万
- 2023年12月31日 +69.7%
- 10億6400万
- 2024年3月31日 +62.12%
- 17億2500万
- 2024年6月30日
- -1億3500万
- 2024年9月30日
- -2900万
- 2024年12月31日
- 4億7400万
- 2025年3月31日 +138.19%
- 11億2900万
- 2025年6月30日 -87.95%
- 1億3600万
- 2025年9月30日 +341.91%
- 6億100万
- 2025年12月31日 +115.47%
- 12億9500万
- 2026年3月31日 +51.43%
- 19億6100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 12:02
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/19 12:02
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の適用