竹田iP HD（7875）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2870万
2010年9月30日: -2869万
2010年12月31日: 4317万
2011年3月31日 +216.23%: 1億3652万
2011年6月30日: -8022万
2011年9月30日: 4854万
2011年12月31日 -99.21%: 38万
2012年3月31日 +999.99%: 2億8582万
2012年6月30日: -3865万
2012年9月30日 -146.97%: -9546万
2012年12月31日: 1880万
2013年3月31日 +999.99%: 3億68万
2013年6月30日 -41.28%: 1億7656万
2013年9月30日 +53.61%: 2億7121万
2013年12月31日 +64.43%: 4億4597万
2014年3月31日 -24.57%: 3億3641万
2014年6月30日 -83.92%: 5410万
2014年9月30日 +114.18%: 1億1588万
2014年12月31日 +135.57%: 2億7299万
2015年3月31日 +20.39%: 3億2866万
2015年6月30日 -59.3%: 1億3375万
2015年9月30日 -63.18%: 4925万
2015年12月31日 +432.22%: 2億6211万
2016年3月31日 -75.37%: 6457万
2016年6月30日: -8038万
2016年9月30日: 1億8244万
2016年12月31日 +210.67%: 5億6679万
2017年3月31日 +42%: 8億483万
2017年6月30日 -78.55%: 1億7263万
2017年9月30日 +104.64%: 3億5326万
2017年12月31日 +66.2%: 5億8712万
2018年3月31日 +47.08%: 8億6353万
2018年6月30日 -96.18%: 3300万
2018年9月30日 +472.73%: 1億8900万
2018年12月31日 -74.07%: 4900万
2019年3月31日: -5億4000万
2019年6月30日: -1100万
2019年9月30日: 1億2800万
2019年12月31日 +124.22%: 2億8700万
2020年3月31日 +7.32%: 3億800万
2020年6月30日: -1億5700万
2020年9月30日: -1億2300万
2020年12月31日 -702.44%: -9億8700万
2021年3月31日 -3.85%: -10億2500万
2021年6月30日: 1億9500万
2021年9月30日 +73.85%: 3億3900万
2021年12月31日 +32.45%: 4億4900万
2022年3月31日 +104.45%: 9億1800万
2022年6月30日 -83.12%: 1億5500万
2022年9月30日 +202.58%: 4億6900万
2022年12月31日 +77.83%: 8億3400万
2023年3月31日 +21.82%: 10億1600万
2023年6月30日 -81.2%: 1億9100万
2023年9月30日 +228.27%: 6億2700万
2023年12月31日 +69.7%: 10億6400万
2024年3月31日 +62.12%: 17億2500万
2024年6月30日: -1億3500万
2024年9月30日: -2900万
2024年12月31日: 4億7400万
2025年3月31日 +138.19%: 11億2900万
2025年6月30日 -87.95%: 1億3600万
2025年9月30日 +341.91%: 6億100万
2025年12月31日 +115.47%: 12億9500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:09
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の適用
2025/06/25 15:09