竹田iP HD(7875)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億3339万
- 2009年3月31日 -16.09%
- 1億1193万
- 2010年3月31日 -10.97%
- 9965万
- 2011年3月31日 -14.65%
- 8506万
- 2012年3月31日 -14.1%
- 7306万
- 2013年3月31日 -12.39%
- 6401万
- 2014年3月31日 -9.09%
- 5818万
- 2015年3月31日 -12.38%
- 5098万
- 2016年3月31日 -11.82%
- 4495万
- 2017年3月31日 -13.04%
- 3909万
- 2018年3月31日 -3.67%
- 3765万
- 2019年3月31日 -7.06%
- 3500万
- 2020年3月31日 -8.57%
- 3200万
- 2021年3月31日 ±0%
- 3200万
- 2022年3月31日 -21.88%
- 2500万
- 2023年3月31日 -12%
- 2200万
- 2024年3月31日 -31.82%
- 1500万
- 2025年3月31日 -6.67%
- 1400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。2025/06/25 15:09
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
在外子会社は定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 15:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 0百万円 32百万円 構築物 0 0 機械及び装置 0 2 - #3 固定資産除売却損の注記
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 15:09
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 -百万円 16百万円 構築物 - 0 計 - 16 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の取得価額から直接減額した圧縮記帳額2025/06/25 15:09
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 20百万円 485百万円 機械装置及び運搬具 65 65 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2025/06/25 15:09
①資産のグルーピング方法場所 用途 種類 金額(百万円) PROCESS LAB.MICRON VIETNAM CO.,LTD.(ベトナム) 工場他 建物及び構築物 11 機械装置及び運搬具 25 その他の有形固定資産 1 ソフトウエア 2
当社グループは、事業用資産については、主として管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っており - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 財政状態2025/06/25 15:09
当連結会計年度末の資産の部は、受取手形及び売掛金、建物及び構築物、リース資産、投資有価証券などが減少いたしましたが、現金及び預金、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定などの増加により、前連結会計年度末に比べ0百万円減少し、314億88百万円となりました。
負債の部は、電子記録債務などが増加いたしましたが、短期借入金、リース債務、繰延税金負債、退職給付に係る負債などの減少により、前連結会計年度末に比べ9億58百万円減少し、131億43百万円となりました。 - #7 補助金収入及び固定資産圧縮損(連結)
- 助金収入及び固定資産圧縮損
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
国庫補助金等による収入であり、固定資産圧縮損は当該補助金により取得した固定資産(建物及び構築物、機械
装置及び運搬具)の圧縮記帳に係るものであります。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
国庫補助金等による収入であり、固定資産圧縮損は当該補助金により取得した固定資産(建物及び構築物)の圧
縮記帳に係るものであります。2025/06/25 15:09 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/25 15:09
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。