昭文社 HD（9475）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億9842万
- 2010年9月30日 +148.17%
- 4億9242万
- 2010年12月31日 +121.67%
- 10億9155万
- 2011年3月31日 -4.09%
- 10億4687万
- 2011年6月30日 -79.03%
- 2億1950万
- 2011年9月30日 +83.64%
- 4億309万
- 2011年12月31日 +93.77%
- 7億8108万
- 2012年3月31日 +8.94%
- 8億5090万
- 2012年6月30日
- -2億4408万
- 2012年9月30日 -119.72%
- -5億3630万
- 2012年12月31日
- -3億231万
- 2013年3月31日
- 5億1016万
- 2013年6月30日
- -1億5683万
- 2013年9月30日
- -2469万
- 2013年12月31日
- 3億131万
- 2014年3月31日 +97.56%
- 5億9528万
- 2014年6月30日 -72.19%
- 1億6557万
- 2014年9月30日 -13.26%
- 1億4361万
- 2014年12月31日 +37.43%
- 1億9736万
- 2015年3月31日
- -62億9466万
- 2015年6月30日
- -1億3118万
- 2015年9月30日 -302.67%
- -5億2823万
- 2015年12月31日 -4.99%
- -5億5457万
- 2016年3月31日
- -4501万
- 2016年6月30日 -999.99%
- -5億6976万
- 2016年9月30日 -74.07%
- -9億9180万
- 2016年12月31日 -2.43%
- -10億1587万
- 2017年3月31日 -209.82%
- -31億4739万
- 2017年6月30日
- -2億8394万
- 2017年9月30日 -45.32%
- -4億1261万
- 2017年12月31日 -22.77%
- -5億656万
- 2018年3月31日 -219.45%
- -16億1821万
- 2018年6月30日
- -3億5365万
- 2018年9月30日
- -2億5155万
- 2018年12月31日 -86.82%
- -4億6996万
- 2019年3月31日 -317.37%
- -19億6149万
- 2019年6月30日
- -2億1248万
- 2019年9月30日
- -1億7237万
- 2019年12月31日
- 1億880万
- 2020年3月31日
- -4849万
- 2020年6月30日
- 2億7545万
- 2020年9月30日 -83.57%
- 4525万
- 2020年12月31日
- -4億9970万
- 2021年3月31日 -285.39%
- -19億2577万
- 2021年6月30日
- -4億7767万
- 2021年9月30日 -29.12%
- -6億1676万
- 2021年12月31日 -17.7%
- -7億2593万
- 2022年3月31日 -128.8%
- -16億6095万
- 2022年6月30日
- -2億3004万
- 2022年9月30日 -12.3%
- -2億5835万
- 2022年12月31日
- -5911万
- 2023年3月31日
- 5196万
- 2023年6月30日 -86.46%
- 703万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 2億493万
- 2023年12月31日 +621.25%
- 14億7812万
- 2024年3月31日 +47.23%
- 21億7632万
- 2024年6月30日 -88.6%
- 2億4808万
- 2024年9月30日 +3.53%
- 2億5685万
- 2024年12月31日 +77.53%
- 4億5599万
- 2025年3月31日 -7.48%
- 4億2187万
- 2025年6月30日
- -3022万
- 2025年9月30日
- 5603万
- 2025年12月31日 +313.38%
- 2億3163万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 12:05
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/27 12:05
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/06/27 12:05
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
