昭文社 HD（9475）の売上債権の増減額（△は増加）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億9967万
- 2009年3月31日 +41.97%
- 11億3528万
- 2009年12月31日 -36.39%
- 7億2219万
- 2010年3月31日 -95.09%
- 3547万
- 2010年6月30日 +999.99%
- 8億3409万
- 2010年9月30日 +2.43%
- 8億5440万
- 2010年12月31日 -16.81%
- 7億1079万
- 2011年3月31日
- -5592万
- 2011年6月30日
- 7億3555万
- 2011年9月30日 -13.77%
- 6億3424万
- 2011年12月31日 -65.69%
- 2億1761万
- 2012年3月31日
- -5億4551万
- 2012年6月30日
- 5億7606万
- 2012年9月30日 +64.13%
- 9億4546万
- 2012年12月31日 +40.27%
- 13億2621万
- 2013年3月31日
- -886万
- 2013年6月30日
- 9億586万
- 2013年9月30日 +84.55%
- 16億7176万
- 2013年12月31日 -3.13%
- 16億1943万
- 2014年3月31日 -73.86%
- 4億2329万
- 2014年6月30日 +65.61%
- 7億100万
- 2014年9月30日 +63.83%
- 11億4847万
- 2014年12月31日 -9.24%
- 10億4238万
- 2015年3月31日 +2.62%
- 10億6974万
- 2015年6月30日
- -1億3259万
- 2015年9月30日
- 3億1580万
- 2015年12月31日 -83.41%
- 5238万
- 2016年3月31日
- -12億1387万
- 2016年6月30日
- 11億3287万
- 2016年9月30日 +51.35%
- 17億1457万
- 2016年12月31日 -6.69%
- 15億9985万
- 2017年3月31日 -45.33%
- 8億7456万
- 2017年6月30日 -23.89%
- 6億6559万
- 2017年9月30日 -11.61%
- 5億8833万
- 2017年12月31日 +76.05%
- 10億3576万
- 2018年3月31日 -52.02%
- 4億9696万
- 2018年6月30日 -66.43%
- 1億6683万
- 2018年9月30日 +119.18%
- 3億6567万
- 2018年12月31日 +119.29%
- 8億189万
- 2019年3月31日 -73.2%
- 2億1491万
- 2019年6月30日 -1.89%
- 2億1085万
- 2019年9月30日 +199.86%
- 6億3226万
- 2019年12月31日 +13.35%
- 7億1666万
- 2020年3月31日 -64.09%
- 2億5737万
- 2020年6月30日 +236.37%
- 8億6572万
- 2020年9月30日 +23.82%
- 10億7192万
- 2020年12月31日 -3.04%
- 10億3928万
- 2021年3月31日 -31.87%
- 7億810万
- 2021年6月30日 -38.35%
- 4億3656万
- 2021年9月30日 +36.54%
- 5億9610万
- 2021年12月31日 -6%
- 5億6030万
- 2022年3月31日 -57.01%
- 2億4090万
- 2022年6月30日 -37.3%
- 1億5103万
- 2022年9月30日 +51.11%
- 2億2822万
- 2022年12月31日 +10.67%
- 2億5257万
- 2023年3月31日
- -2億5421万
- 2023年6月30日
- 2億2116万
- 2023年9月30日 -37.88%
- 1億3739万
- 2023年12月31日 +8.98%
- 1億4972万
- 2024年3月31日
- -5億6758万
- 2024年9月30日
- 8億3686万
- 2025年3月31日 -58.51%
- 3億4725万
- 2025年9月30日 -15.53%
- 2億9333万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営業活動の結果獲得した資金は700百万円となり、前連結会計年度が664百万円の資金の使用だったのに比べ1,364百万円増加しました。2025/06/27 12:05
これは主に、売上債権の増減額が914百万円、その他流動資産の増減額が1,022百万円、その他固定資産の増減額が523百万円それぞれ増加した一方で、未払消費税等の増減額が821百万円減少したことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
