有価証券報告書-第78期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は建物及び構築物は2年～44年、車両運搬具及びその他は4年～20年であります。
無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。