建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械装置 2～10年

2019/06/28 9:20

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
土地	-	百万円	20	百万円
本社ビル、芝園ビル、銀座ビル土地建物等	3,815		-
その他	0		-

2019/06/28 9:20

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	14	百万円	9	百万円
機械装置及び運搬具	5		25

2019/06/28 9:20

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	9,031	百万円	8,432	百万円
機械装置及び運搬具	455		515

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	1,305	百万円	1,595	百万円
機械装置及び運搬具	455		515

上記に対応する債務

2019/06/28 9:20

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び土地については不動産鑑定評価額により評価しております。

2019/06/28 9:20

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年

2019/06/28 9:20

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
コース勘定に関しては、減価償却を行っておりません。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 9:20