広済堂 HD(7868)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 56億1700万
- 2009年3月31日 +2.24%
- 57億4300万
- 2010年3月31日 -6.93%
- 53億4500万
- 2011年3月31日 -5.18%
- 50億6800万
- 2012年3月31日 -2.9%
- 49億2100万
- 2013年3月31日 -0.43%
- 49億
- 2014年3月31日 -3.59%
- 47億2400万
- 2015年3月31日 +1.61%
- 48億
- 2016年3月31日 +0.5%
- 48億2400万
- 2017年3月31日 -4.39%
- 46億1200万
- 2018年3月31日 -26.17%
- 34億500万
- 2019年3月31日 -3.7%
- 32億7900万
- 2020年3月31日 -22.54%
- 25億4000万
- 2021年3月31日 -14.09%
- 21億8200万
- 2022年3月31日 -2.61%
- 21億2500万
- 2023年3月31日 -6.78%
- 19億8100万
- 2024年3月31日 -4.59%
- 18億9000万
- 2025年3月31日 -22.59%
- 14億6300万
- 2026年3月31日 -9.36%
- 13億2600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.本社は賃借物件であり、年間賃借料は153百万円であります。2026/06/26 11:13
2.建物等の一部を連結子会社へ賃借しております。
3.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産
…定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/26 11:13 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/26 11:13
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 建物及び構築物 1 百万円 19 百万円 建設仮勘定 17 〃 - 〃
前連結会計年度において、独立掲記していた「機械装置及び運搬具」及び「工具、器具及び備品」並びに「リース資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保差入資産2026/06/26 11:13
上記のうち工場財団設定分前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 784 百万円 713 百万円 機械装置及び運搬具 283 〃 445 〃
上記に対応する債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 784 百万円 713 百万円 機械装置及び運搬具 283 〃 445 〃 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 期減少額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/26 11:13
大阪府豊中市 建物 581百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/26 11:13
有明工場の工場の閉鎖の意思決定を行ったため、回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、回収可能価額は零として算定しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 有明工場(東京都江東区) 新聞印刷 建物及び構築物機械装置及び車両運搬具リース資産工具、器具及び備品無形固定資産 313813710 東京都板橋区 遊休地 土地 143
東京都板橋区の土地について、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価基準等に基づいた評価額から処分費用見込額を控除して算出しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/26 11:13
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/26 11:13
建物 2~50年
機械装置 2~10年