建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械装置 2～10年

2017/06/29 13:38

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	216	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	74		1

2017/06/29 13:38

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(平成28年3月31日)		当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	2,573	百万円	10,320	百万円
機械装置及び運搬具	504		442

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(平成28年3月31日)		当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	2,369	百万円	2,248	百万円
機械装置及び運搬具	504		442

上記に対応する債務

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
コース勘定に関しては、減価償却を行っておりません。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/29 13:38