建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械装置 2～10年

2020/06/30 9:19

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
建物及び構築物	9	百万円	4	百万円
機械装置及び運搬具	25		39

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	8,432	百万円	7,963	百万円
機械装置及び運搬具	515		378

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	1,595	百万円	1,454	百万円
機械装置及び運搬具	515		378

上記に対応する債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.主な減少額は次のとおりであります。

建物	減損損失		605百万円
土地	減損損失		571百万円
リース資産	減損損失		210百万円
	印刷機械リース満了		686百万円

3.当期減少額の( )内は内書きで、減損損失の計上によるものであります。
4.当期首残高、当期減少額及び当期末残高の[ ]内は内書きで、土地再評価に基づく再評価差額金であり当期減少額は売却によるものであります。

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び土地については不動産鑑定評価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

2020/06/30 9:19

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年

2020/06/30 9:19

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
コース勘定に関しては、減価償却を行っておりません。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～16年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 9:19