TOPPANエッジ（7862）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 253億3900万
- 2009年3月31日 -0.45%
- 252億2400万
- 2010年3月31日 -5.38%
- 238億6600万
- 2010年12月31日 +31.33%
- 313億4400万
- 2011年3月31日 -1%
- 310億3200万
- 2011年6月30日 -0.92%
- 307億4600万
- 2011年9月30日 -1.05%
- 304億2200万
- 2011年12月31日 -1.42%
- 299億8900万
- 2012年3月31日 -2.35%
- 292億8400万
- 2012年6月30日 -0.8%
- 290億4900万
- 2012年9月30日 -2.09%
- 284億4200万
- 2012年12月31日 -1.23%
- 280億9300万
- 2013年3月31日 +11.99%
- 314億6200万
- 2013年6月30日 -2.07%
- 308億1100万
- 2013年9月30日 +10.91%
- 341億7100万
- 2013年12月31日 +2.24%
- 349億3600万
- 2014年3月31日 -0.69%
- 346億9500万
- 2014年6月30日 +3.36%
- 358億6200万
- 2014年9月30日 -0.85%
- 355億5800万
- 2014年12月31日 -1.23%
- 351億2100万
- 2015年3月31日 +0.74%
- 353億8100万
- 2015年6月30日 -1.51%
- 348億4600万
- 2015年9月30日 -1.37%
- 343億6800万
- 2015年12月31日 -1.17%
- 339億6600万
- 2016年3月31日 -0.82%
- 336億8600万
- 2016年6月30日 -1.25%
- 332億6500万
- 2016年9月30日 -1.6%
- 327億3400万
- 2016年12月31日 -1.29%
- 323億1300万
- 2017年3月31日 +2.08%
- 329億8400万
- 2017年6月30日 -1.38%
- 325億2800万
- 2017年9月30日 -1.26%
- 321億1700万
- 2017年12月31日 -1.3%
- 316億9900万
- 2018年3月31日 +2.57%
- 325億1500万
- 2018年6月30日 -1.53%
- 320億1900万
- 2018年9月30日 -1.37%
- 315億7900万
- 2018年12月31日 -0.9%
- 312億9600万
- 2019年3月31日 -1.56%
- 308億700万
- 2019年6月30日 -1.17%
- 304億4800万
- 2019年9月30日 -1.35%
- 300億3600万
- 2019年12月31日 +40.47%
- 421億9300万
- 2020年3月31日 -0.8%
- 418億5400万
- 2020年6月30日 -1.06%
- 414億900万
- 2020年9月30日 -3.25%
- 400億6500万
- 2020年12月31日 -2.32%
- 391億3500万
- 2021年3月31日 +3.71%
- 405億8800万
- 2021年6月30日 -1.02%
- 401億7500万
- 2021年9月30日 -1.43%
- 395億9900万
- 2021年12月31日 -1.38%
- 390億5400万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2021/06/29 13:33
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 18 百万円 機械装置及び運搬具 26 28 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を501百万円計上しております。2021/06/29 13:33
(注)1 ペイメントサービスは当社の中長期的な成長を牽引する領域の一つとして位置づけておりますが、一時的な障害対応費用の発生やシステムの安定稼動へ向けた費用の増加により、未だ短期的な収益力が不十分であることから、同サービスに関連する上記資産については回収可能額を零とし、帳簿価額を備忘価額まで減額しております。場所 用途 種類 本社東京都港区 等(注)1 ペイメントサービス用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定 川本工場埼玉県深谷市 (注)2 遊休資産 建物及び構築物、土地
2 川本工場の上記資産については、製造拠点の再編に伴う新工場への移転により、閉鎖したことによるものです。上記資産は不動産であり、回収可能価額については不動産鑑定評価額を適用しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 固定資産のうち有形固定資産は29億円(3.6%)減少し、791億円となりました。投資その他の資産は12億円(4.4%)増加し、292億円となりました。2021/06/29 13:33
有形固定資産の減少の主な要因は、建物及び構築物の減少12億円のほか、土地の減少12億円、建設仮勘定の減少7億円によるものです。
投資その他の資産の増加の主な要因は、投資有価証券の増加14億円のほか、敷金及び保証金の増加13億円、繰延税金資産の減少17億円によるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
