TOPPANエッジ（7862）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6700万
2009年3月31日 +29.85%: 8700万
2010年3月31日 -21.84%: 6800万
2010年12月31日 -39.71%: 4100万
2011年3月31日 +34.15%: 5500万
2011年6月30日 -81.82%: 1000万
2011年9月30日 +110%: 2100万
2011年12月31日 +47.62%: 3100万
2012年3月31日 +35.48%: 4200万
2012年6月30日 -66.67%: 1400万
2012年9月30日 +100%: 2800万
2012年12月31日 +53.57%: 4300万
2013年3月31日 +32.56%: 5700万
2013年6月30日 -77.19%: 1300万
2013年9月30日 +100%: 2600万
2013年12月31日 +50%: 3900万
2014年3月31日 +69.23%: 6600万
2014年6月30日 -78.79%: 1400万
2014年9月30日 +100%: 2800万
2014年12月31日 +53.57%: 4300万
2015年3月31日 +32.56%: 5700万
2015年6月30日 -75.44%: 1400万
2015年9月30日 +107.14%: 2900万
2015年12月31日 +48.28%: 4300万
2016年3月31日 +46.51%: 6300万
2016年6月30日 -71.43%: 1800万
2016年9月30日 +66.67%: 3000万
2016年12月31日 +50%: 4500万
2017年3月31日 +33.33%: 6000万
2017年6月30日 -83.33%: 1000万
2017年9月30日 +110%: 2100万
2017年12月31日 +47.62%: 3100万
2018年3月31日 +35.48%: 4200万
2018年6月30日 -80.95%: 800万
2018年9月30日 +100%: 1600万
2018年12月31日 +50%: 2400万
2019年3月31日 +33.33%: 3200万
2019年6月30日 -81.25%: 600万
2019年9月30日 +100%: 1200万
2019年12月31日 +50%: 1800万
2020年3月31日 +38.89%: 2500万
2020年6月30日 -72%: 700万
2020年9月30日 +100%: 1400万
2020年12月31日 +50%: 2100万
2021年3月31日 +33.33%: 2800万
2021年6月30日 -71.43%: 800万
2021年9月30日 +100%: 1600万
2021年12月31日 +50%: 2400万

個別

2008年3月31日: 6700万
2009年3月31日 +29.85%: 8700万
2010年3月31日 -21.84%: 6800万
2011年3月31日 -19.12%: 5500万
2012年3月31日 -23.64%: 4200万
2013年3月31日 +35.71%: 5700万
2014年3月31日 +15.79%: 6600万
2015年3月31日 -13.64%: 5700万
2016年3月31日 +10.53%: 6300万
2017年3月31日 -4.76%: 6000万
2018年3月31日 -30%: 4200万
2019年3月31日 -23.81%: 3200万
2020年3月31日 -21.88%: 2500万
2021年3月31日 +12%: 2800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※1 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
賞与引当金繰入額	1,844	1,815
役員賞与引当金繰入額	17	31
役員退職慰労引当金繰入額	24	32

2021/06/29 13:33

#2 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
a 商品(サプライ)・原材料・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
b 商品(機器)・製品・仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として法人税法の規定に基づく定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお当社および国内連結子会社における自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2021/06/29 13:33

#3 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

(単位:百万円)
賞与引当金	1,571	2,879	2,893	1,556
役員賞与引当金	25	28	25	28
役員退職慰労引当金	2	―	―	2

2021/06/29 13:33

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
① 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
② 時価のないもの
主として総平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品(サプライ)・原材料・貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
(2) 商品(機器)・製品・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に定められている定額法に基づいております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に定められている定額法に基づいております。
なお自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2021/06/29 13:33