有価証券報告書-第66期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「有形固定資産」に属する資産の「減価償却累計額及び減損損失累計額」については、各資産科目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として組み替えております。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「立替金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた3,611百万円は、「立替金」1,684百万円、「その他」1,927百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「売上高」の「製品売上高」153,315百万円、「商品売上高」26,275百万円は、「売上高」179,591百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「売上原価」の「製品期首たな卸高」5,267百万円、「当期製品製造原価」124,010百万円、「他勘定振替高」600百万円、「製品期末たな卸高」5,469百万円、「商品期首たな卸高」1,528百万円、「当期商品仕入高」22,936百万円、「商品期末たな卸高」1,348百万円等については、「売上原価」146,325百万円として組み替えております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「有形固定資産」に属する資産の「減価償却累計額及び減損損失累計額」については、各資産科目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として組み替えております。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「立替金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた3,611百万円は、「立替金」1,684百万円、「その他」1,927百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「売上高」の「製品売上高」153,315百万円、「商品売上高」26,275百万円は、「売上高」179,591百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「売上原価」の「製品期首たな卸高」5,267百万円、「当期製品製造原価」124,010百万円、「他勘定振替高」600百万円、「製品期末たな卸高」5,469百万円、「商品期首たな卸高」1,528百万円、「当期商品仕入高」22,936百万円、「商品期末たな卸高」1,348百万円等については、「売上原価」146,325百万円として組み替えております。