有価証券報告書-第30期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
(1) 前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取家賃」及び「古紙売却収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた11百万円は、「受取家賃」2百万円、「古紙売却収入」1百万円、「その他」7百万円として組み替えております。
(2) 前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた18百万円は、「為替差損」7百万円、「その他」10百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
(1) 前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取家賃」及び「古紙売却収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた11百万円は、「受取家賃」2百万円、「古紙売却収入」1百万円、「その他」7百万円として組み替えております。
(2) 前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた18百万円は、「為替差損」7百万円、「その他」10百万円として組み替えております。