カーディナル(7855)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1736万
- 2009年3月31日 -6.86%
- 1617万
個別
- 2008年3月31日
- 1600万
- 2009年3月31日 -3.13%
- 1550万
- 2010年3月31日 +5.16%
- 1630万
- 2010年12月31日 -66.26%
- 550万
- 2011年3月31日 +190.91%
- 1600万
- 2011年6月30日 -84.38%
- 250万
- 2011年9月30日 +612%
- 1780万
- 2011年12月31日 -70.22%
- 530万
- 2012年3月31日 +196.23%
- 1570万
- 2012年6月30日 -84.71%
- 240万
- 2012年9月30日 +595.83%
- 1670万
- 2012年12月31日 -68.86%
- 520万
- 2013年3月31日 +192.31%
- 1520万
- 2013年6月30日 -84.87%
- 230万
- 2013年9月30日 +613.04%
- 1640万
- 2013年12月31日 -68.29%
- 520万
- 2014年3月31日 +194.23%
- 1530万
- 2014年6月30日 -84.31%
- 240万
- 2014年9月30日 +604.17%
- 1690万
- 2014年12月31日 -68.64%
- 530万
- 2015年3月31日 +192.45%
- 1550万
- 2015年6月30日 -84.52%
- 240万
- 2015年9月30日 +600%
- 1680万
- 2015年12月31日 -69.05%
- 520万
- 2016年3月31日 +194.23%
- 1530万
- 2016年6月30日 -84.97%
- 230万
- 2016年9月30日 +595.65%
- 1600万
- 2016年12月31日 -68.75%
- 500万
- 2017年3月31日 +194%
- 1470万
- 2017年6月30日 -84.35%
- 230万
- 2017年9月30日 +613.04%
- 1640万
- 2017年12月31日 -68.9%
- 510万
- 2018年3月31日 +190.2%
- 1480万
- 2018年6月30日 -84.46%
- 230万
- 2018年9月30日 +600%
- 1610万
- 2018年12月31日 -70.81%
- 470万
- 2019年3月31日 +195.74%
- 1390万
- 2019年6月30日 -84.17%
- 220万
- 2019年9月30日 +604.55%
- 1550万
- 2019年12月31日 -69.03%
- 480万
- 2020年3月31日 +195.83%
- 1420万
- 2020年6月30日 -84.51%
- 220万
- 2020年9月30日 +609.09%
- 1560万
- 2020年12月31日 -69.87%
- 470万
- 2021年3月31日 +191.49%
- 1370万
- 2021年6月30日 -84.67%
- 210万
- 2021年9月30日 +633.33%
- 1540万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2021/06/25 10:58
前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 給料手当 79,150 78,605 賞与引当金繰入額 4,260 4,315 貸倒引当金繰入額 4 486 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/25 10:58
(注)1.評価性引当額は前事業年度に比べ4,092千円増加しております。これは、主に繰越欠損金の増加によるもの前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 4,274千円 4,123千円 未払事業税 1,352 131
であります。 - #3 製造原価明細書(連結)
- (注)※1.労務費には次のものが含まれております。2021/06/25 10:58
※2.経費の主な内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 賞与引当金繰入額(千円) 9,940 9,384 退職給付費用(千円) 17,941 18,264
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 少額減価償却資産(リース資産を除く)
取得価額が100千円以上200千円未満の資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却しており
ます。2021/06/25 10:58