インプレス HD（9479）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 山岳・自然の推移 - 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 3億4896万
- 2015年3月31日 -55.7%
- 1億5459万
- 2015年12月31日 +79.06%
- 2億7681万
- 2016年3月31日 -52.17%
- 1億3241万
- 2016年12月31日 +39.74%
- 1億8502万
- 2017年3月31日
- -902万
- 2017年6月30日
- 4354万
- 2017年9月30日 +185.95%
- 1億2450万
- 2017年12月31日 +92.17%
- 2億3925万
- 2018年3月31日 -74.73%
- 6046万
- 2018年6月30日 -50.52%
- 2991万
- 2018年9月30日 +293.33%
- 1億1768万
- 2018年12月31日 +134.54%
- 2億7600万
- 2019年3月31日 -59.86%
- 1億1079万
- 2019年6月30日 -68.75%
- 3462万
- 2019年9月30日 +302.37%
- 1億3932万
- 2019年12月31日 +95.24%
- 2億7201万
- 2020年3月31日 -53.15%
- 1億2743万
- 2020年6月30日
- -1048万
- 2020年9月30日
- 1億163万
- 2020年12月31日 +138.6%
- 2億4249万
- 2021年3月31日 -80.94%
- 4621万
- 2021年6月30日 +27.51%
- 5893万
- 2021年9月30日 +25.17%
- 7376万
- 2021年12月31日 +99.99%
- 1億4752万
- 2022年3月31日 -65.26%
- 5125万
- 2022年6月30日 -94.5%
- 281万
- 2022年9月30日 +849.91%
- 2677万
- 2022年12月31日 +37.79%
- 3689万
- 2023年3月31日
- -3228万
- 2023年6月30日 -7.74%
- -3478万
- 2023年9月30日
- -878万
- 2023年12月31日
- -609万
- 2024年3月31日 -999.99%
- -1億4118万
- 2024年9月30日
- -2172万
- 2025年3月31日 -275.37%
- -8154万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/26 11:47
当社グループは、各専門分野を事業領域とするメディア企業で構成されたメディアグループであり、「IT」、「音楽」、「デザイン」、「山岳・自然」、「航空・鉄道」及び 「モバイルサービス」の各専門分野を報告セグメントとしております。
各報告セグメントでは、それぞれの専門分野において、コンテンツ事業及びプラットフォーム事業を行っております。 - #2 事業の内容
- また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。2025/06/26 11:47
以上の事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。事業セグメント区分 主要な事業区分 主要な事業内容 主要な会社 デザイン(デザイン分野に関するコンテンツ事業) コンテンツ事業 メディア&サービス 出版・電子出版、ネットメディア・サービス等 ㈱エムディエヌコーポレーション 山岳・自然(山岳・自然分野に関するコンテンツ事業) コンテンツ事業 メディア&サービス 出版・電子出版、ネットメディア・サービス等 ㈱山と溪谷社 ソリューション 企業・自治体向けSP・PRツール及びWebサイト等の受託制作、宿泊サービスの提供
- #3 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- (3) 分離した事業が含まれていた報告セグメント2025/06/26 11:47
山岳・自然セグメント
(4) 当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- 当社グループの顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。2025/06/26 11:47
なお、当社グループは、IT、音楽、デザイン、山岳・自然、航空・鉄道、モバイルサービス、その他の報告セグメントごとに、事業を分類して収益を管理しております。
① 出版・電子出版事業 - #5 従業員の状況（連結）
- 2025年3月31日現在2025/06/26 11:47
(注) 1.従業員数は就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(人) デザイン 25 山岳・自然 67 航空・鉄道 61
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門等に所属している人員数であります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループは、良質で魅力ある専門コンテンツをベースに、デジタル技術を活用した次世代パブリッシングモデルを実現し、それらの活動を通して、知恵と感動のある豊かな社会の実現に貢献していきたいと考えております。2025/06/26 11:47
IT、音楽、デザイン、山岳・自然、航空・鉄道、モバイルサービス等の専門分野ごとの個性的なメディアブランドによる雑誌・書籍等の出版を中心に、電子出版、Webメディア、SNS、イベント・セミナー等、「紙・デジタル・リアル」の多面的な展開により、読者やユーザーに対し「実体験に基づいた、臨場感ある魅力的なコンテンツ」を届け、共通体験の場を増やしていくことを目指します。
また、これまで培ってきたパブリッシングモデルやメディア技術、マーケティング手法をコンテンツパートナーに提供するプラットフォーム事業を展開することで、ユーザーとの「知恵と感動の共有の輪」を広げていきます。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 山岳・自然セグメントの売上高につきましては、新刊書籍の刊行点数の増加と雑誌販売の好調、フィギュアスケート関連の大型ムック本のヒット等により、コンテンツ事業は増収となりました。2025/06/26 11:47
以上により、「山岳・自然」の売上高は、前期(1,643百万円)比8.8%増の1,788百万円となりました。セグメント利益では、増収はしたものの収益性の改善幅には課題を残し、子会社「原の小屋」の売却に伴う仲介手数料の発生等も影響し、前期(141百万円の損失)と比べ59百万円損失が減少したものの、81百万円の損失となりました。
(e)航空・鉄道 - #8 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、118,087千円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。2025/06/26 11:47
(注) 1.上記設備投資は今後も継続的に開発を行う予定であり、記載の投資予定額は2026年3月期の予算であります。セグメントの名称 投資予定総額(千円) 設備の内容 資金調達方法 音楽 3,415 事業系システム開発等 自己資金 山岳・自然 37,800 パソコン、事業系システム開発等 自己資金 航空・鉄道 5,530 パソコン等 自己資金
2.システム投資の設備内容には、ソフトウェアが含まれております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
