建物(純額)

【期間】

個別

2008年12月31日
278億5400万
2009年12月31日 +88.29%
524億4500万
2010年12月31日 -7.88%
483億1200万
2011年12月31日 -9.47%
437億3800万
2012年12月31日 -6.67%
408億2100万
2013年12月31日 -6.12%
383億2300万
2014年12月31日 -5.29%
362億9500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については主として定額法を採用しています。
その他の有形固定資産(使用権資産を除く)については主として定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
2024/03/29 11:00
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2022年 1月 1日至 2022年12月31日)当連結会計年度(自 2023年 1月 1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物1百万円0百万円
機械装置及び運搬具40
2024/03/29 11:00
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内訳
前連結会計年度(自 2022年 1月 1日至 2022年12月31日)当連結会計年度(自 2023年 1月 1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物147百万円168百万円
機械装置及び運搬具24
2024/03/29 11:00
#4 担保に供している資産の注記
担保に供している資産は、次のとおりです。
前事業年度(2022年12月31日)当事業年度(2023年12月31日)
建物及び構築物5,658 (5,658)百万円6,213 (6,213)百万円
機械及び装置2,122 (2,122)1,676 (1,676)
担保付債務は、次のとおりです。
2024/03/29 11:00
#5 有形固定資産等明細表(連結)
期増加額の主たるもの
建物及び構築物 大阪大手前別館建物及び設備 5,284百万円
機械及び装置 八潮別館CTP2号機更新 32百万円
工具、器具及び備品 南砂別館インフラ基盤機器更新 50百万円
建設仮勘定 名古屋電波会館冷温水発生機更新 59百万円
ソフトウエア 業務DX関連開発費 3,047百万円
ソフトウエア仮勘定 証券システム関連開発費 729百万円2024/03/29 11:00
#6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
1.当該資産除去債務の概要
当社が保有する建物・工場の一部に使用されているアスベスト等の解体時の法令上の義務や連結子会社の
不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務です。
2024/03/29 11:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については主として定額法を採用しています。
その他の有形固定資産については定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
2024/03/29 11:00