サイネックス（2376）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6494万
2010年9月30日 +99.27%: 1億2940万
2010年12月31日 +135.15%: 3億430万
2011年3月31日 -18.16%: 2億4905万
2011年6月30日 -31.24%: 1億7125万
2011年9月30日 -15.1%: 1億4538万
2011年12月31日 +100.19%: 2億9103万
2012年3月31日 +8.66%: 3億1625万
2012年6月30日 -50.19%: 1億5753万
2012年9月30日 +41.5%: 2億2291万
2012年12月31日 +90.41%: 4億2444万
2013年3月31日 -3.18%: 4億1096万
2013年6月30日 -91.41%: 3528万
2013年9月30日 +528.66%: 2億2179万
2013年12月31日 +66.29%: 3億6883万
2014年3月31日 +18.5%: 4億3705万
2014年6月30日 -71.17%: 1億2602万
2014年9月30日 +125.91%: 2億8469万
2014年12月31日 +66.82%: 4億7493万
2015年3月31日 +4.31%: 4億9539万
2015年6月30日 -91.2%: 4360万
2015年9月30日 +193.14%: 1億2782万
2015年12月31日 +107.42%: 2億6513万
2016年3月31日 +62.45%: 4億3071万
2016年6月30日 -97.87%: 917万
2016年9月30日 +999.99%: 2億4205万
2016年12月31日 +104.01%: 4億9382万
2017年3月31日 +28.67%: 6億3540万
2017年6月30日 -94.91%: 3233万
2017年9月30日 +71.24%: 5537万
2017年12月31日 +232.71%: 1億8422万
2018年3月31日 +60.84%: 2億9630万
2018年6月30日: -197万
2018年9月30日: 1億2371万
2018年12月31日: -7165万
2019年3月31日: 2億8701万
2019年6月30日 -87.48%: 3592万
2019年9月30日 +186.41%: 1億288万
2019年12月31日 +82.51%: 1億8777万
2020年3月31日 +89.4%: 3億5564万
2020年6月30日 -89.67%: 3672万
2020年9月30日: -1億568万
2020年12月31日: 2112万
2021年3月31日 +927.03%: 2億1700万
2021年6月30日: -4568万
2021年9月30日: 1176万
2021年12月31日 +809.04%: 1億698万
2022年3月31日 +180.37%: 2億9995万
2022年6月30日 -74.79%: 7563万
2022年9月30日: -133万
2022年12月31日: 1億1186万
2023年3月31日 +177.14%: 3億1002万
2023年6月30日 -54.64%: 1億4061万
2023年9月30日 -30.16%: 9820万
2023年12月31日 +87.12%: 1億8376万
2024年3月31日 +129.29%: 4億2135万
2024年6月30日 -86.36%: 5746万
2024年9月30日 -40.54%: 3417万
2024年12月31日 +34.02%: 4579万
2025年3月31日 +486.92%: 2億6878万
2025年6月30日: -510万
2025年9月30日 -999.99%: -6586万
2025年12月31日: -5010万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 13:00