共立印刷(7838)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 61億8597万
- 2009年3月31日 +0.97%
- 62億4618万
- 2010年3月31日 -4.95%
- 59億3729万
- 2010年12月31日 +2.92%
- 61億1047万
- 2011年3月31日 -1.38%
- 60億2610万
- 2011年6月30日 -1.26%
- 59億4993万
- 2011年9月30日 -0.77%
- 59億420万
- 2011年12月31日 +0.03%
- 59億593万
- 2012年3月31日 -1.04%
- 58億4426万
- 2012年6月30日 -0.85%
- 57億9466万
- 2012年9月30日 -1.45%
- 57億1087万
- 2012年12月31日 +2.03%
- 58億2699万
- 2013年3月31日 +2.14%
- 59億5186万
- 2013年6月30日 +2.66%
- 61億1036万
- 2013年9月30日 -0.58%
- 60億7522万
- 2013年12月31日 -0.96%
- 60億1684万
- 2014年3月31日 -0.53%
- 59億8470万
- 2014年6月30日 -1.62%
- 58億8772万
- 2014年9月30日 -0.41%
- 58億6363万
- 2014年12月31日 -1.41%
- 57億8112万
- 2015年3月31日 +0.07%
- 57億8494万
- 2015年6月30日 -1.87%
- 56億7703万
- 2015年9月30日 +15.45%
- 65億5437万
- 2015年12月31日 -1%
- 64億8850万
- 2016年3月31日 +3.31%
- 67億306万
- 2016年6月30日 -1.34%
- 66億1327万
- 2016年9月30日 -1.16%
- 65億3685万
- 2016年12月31日 -1.42%
- 64億4399万
- 2017年3月31日 -0.48%
- 64億1311万
- 2017年6月30日 -1.26%
- 63億3217万
- 2017年9月30日 +10.02%
- 69億6677万
- 2017年12月31日 -1.6%
- 68億5529万
- 2018年3月31日 -0.78%
- 68億148万
- 2018年6月30日 -0.75%
- 67億5073万
- 2018年9月30日 -0.65%
- 67億652万
- 2018年12月31日 -1.5%
- 66億585万
- 2019年3月31日 -1.33%
- 65億1799万
- 2019年6月30日 -1.17%
- 64億4168万
- 2019年9月30日 +0.41%
- 64億6779万
- 2019年12月31日 -1.67%
- 63億5995万
- 2020年3月31日 -0.66%
- 63億1806万
- 2020年6月30日 -1.42%
- 62億2826万
- 2020年9月30日 -2.99%
- 60億4194万
- 2020年12月31日 +8.5%
- 65億5539万
- 2021年3月31日 -6.57%
- 61億2442万
- 2021年6月30日 -1.33%
- 60億4275万
- 2021年9月30日 -0.76%
- 59億9665万
- 2021年12月31日 -1.35%
- 59億1598万
- 2022年3月31日 -3.22%
- 57億2552万
- 2022年6月30日 -1.04%
- 56億6600万
- 2022年9月30日 +0.22%
- 56億7857万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2022/06/29 14:06
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 2,625千円 2,840千円 機械装置及び運搬具 3,624 15,032 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産グループの内容2022/06/29 14:06
(2) 資産のグルーピング方法用途 種類 場所 製本設備等 機械装置、建物及び土地等 埼玉県児玉郡上里町 製本設備等 機械装置、建物及び構築物等 熊本県熊本市 その他 のれん 東京都新宿区
当社グループは、事業の種類別セグメントを主な基準に独立の最小のキャッシュ・フロー単位に基づき、資産をグループ化して減損の検討を行っております。ただし、処分が決定された資産、又は、将来の使用が見込まれていない遊休資産等独立したキャッシュ・フローを生み出すと認められるものは、個別の資産グループとして取り扱っております。また、のれんについては、連結会社単位によってグルーピングを行っております。