有価証券報告書-第36期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「受取手形及び売掛金」に表示していた8,853,049千円は、「受取手形及び売掛金」8,359,091千円、「電子記録債権」493,958千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「工具、器具及び備品」177,561千円は、「その他」177,561千円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「受取手形及び売掛金」に表示していた8,853,049千円は、「受取手形及び売掛金」8,359,091千円、「電子記録債権」493,958千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「工具、器具及び備品」177,561千円は、「その他」177,561千円として組み替えております。