ウイルコ HD(7831)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年10月31日
- 17億8373万
- 2009年10月31日 +0.44%
- 17億9165万
- 2010年10月31日 -4.98%
- 17億249万
- 2011年10月31日 -5.91%
- 16億188万
- 2012年10月31日 -13.14%
- 13億9133万
- 2013年10月31日 -6.32%
- 13億335万
- 2014年10月31日 -5.79%
- 12億2794万
- 2015年10月31日 -6.23%
- 11億5141万
- 2016年10月31日 -7.81%
- 10億6147万
- 2017年10月31日 +6.83%
- 11億3400万
- 2018年10月31日 -5.73%
- 10億6900万
- 2019年10月31日 -6.74%
- 9億9700万
- 2020年10月31日 -1.1%
- 9億8600万
- 2021年10月31日 -6.8%
- 9億1900万
- 2022年10月31日 -6.75%
- 8億5700万
- 2023年10月31日 -4.55%
- 8億1800万
- 2024年10月31日 +11.25%
- 9億1000万
- 2025年10月31日 -2.2%
- 8億9000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/01/29 11:44
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/01/29 11:44
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 3百万円 4百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2026/01/29 11:44
上記に対する担保付債務前連結会計年度(2024年10月31日) 当連結会計年度(2025年10月31日) 建物 458百万円 ( 458百万円) 445百万円 ( 420百万円) 土地 882百万円 ( 882百万円) 1,056百万円 ( 882百万円)
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 有形固定資産2026/01/29 11:44
建物 加須第一工場空調機 25百万円
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは78百万円の減損損失を計上しております。2026/01/29 11:44
当社グループは、原則として事業用資産については事業セグメントを基礎として資産のグルーピングを行っております。ただし、処分予定資産など独立したキャッシュ・フローを生み出すと認められるものについては、個別資産毎にグルーピングを行っております。事業 用途 場所 種類 減損損失 情報・印刷事業 事業用資産 ㈱ウイルコホールディングス(埼玉県加須市) 建物及び構築物土地 10百万円67百万円
情報・印刷事業の事業用資産のうち、加須第一工場の収益予想の見直しを行った結果、同工場資産の回収可能性が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として78百万円計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価額に基づいて算定しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ1,261百万円(前連結会計年度比27.7%減)減少し、3,294百万円となりました。これは主として、現金及び預金の減少1,395百万円によるものです。2026/01/29 11:44
固定資産は、前連結会計年度末に比べ108百万円(前連結会計年度比2.3%減)減少し、4,629百万円となりました。これは主として、投資有価証券の減少421百万円、建物及び構築物の増加302百万円などによるものです。
この結果、当連結会計年度における総資産は7,924百万円(前連結会計年度比14.7%減)となりました。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2026/01/29 11:44
建物の不動産賃貸借契約および定期借地権契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2026/01/29 11:44
定率法によっております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。