建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用
定額法によっております。
なお、償却期間は15年であります。2015/01/30 11:33

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年11月1日至 平成25年10月31日)		当連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)
建物及び構築物	2,905	千円	683	千円
機械装置及び運搬具	52	千円	0	千円

2015/01/30 11:33

#3 有形固定資産等明細表（連結）

有形固定資産
建物 ダイレクト・マーケティング工場 空調機 5,953千円

2015/01/30 11:33

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ691,930千円(前連結会計年度比11.6%増)増加し、6,677,720千円となりました。これは主として、現金及び預金の増加359,264千円、受取手形及び売掛金の増加255,626千円などによるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ146,233千円(前連結会計年度比2.6%増)増加し、5,726,738千円となりました。これは主として、建物及び構築物の減少69,254千円、機械装置及び運搬具の減少113,650千円、のれんの増加130,012千円、投資有価証券の増加231,722千円などによるものです。
この結果、当連結会計年度における総資産は12,404,459千円(前連結会計年度比7.2%増)となりました。

2015/01/30 11:33

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/01/30 11:33