研究開発費
連結
- 2013年3月31日
- 84億9200万
- 2014年3月31日 -5.24%
- 80億4700万
- 2015年3月31日 +10.49%
- 88億9100万
- 2016年3月31日 -6.1%
- 83億4900万
- 2017年3月31日 -8.62%
- 76億2900万
- 2018年3月31日 +1.35%
- 77億3200万
- 2019年3月31日 -5.76%
- 72億8700万
- 2020年3月31日 -11.83%
- 64億2500万
- 2021年3月31日 -17.35%
- 53億1000万
- 2022年3月31日 -32.17%
- 36億200万
- 2023年3月31日 -4.53%
- 34億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 38億600万
- 2009年3月31日 +3.36%
- 39億3400万
- 2010年3月31日 -14.44%
- 33億6600万
- 2011年3月31日 -9.98%
- 30億3000万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費2023/06/29 14:29
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 14:29
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 支払手数料 2,109 〃 2,616 〃 研究開発費 3,602 〃 3,439 〃 減価償却費 690 〃 619 〃 - #3 事業等のリスク
- (7) 研究開発について2023/06/29 14:29
当社グループは、既存製品の品質向上に加え新製品の創出を目指し、スピード感をもった研究開発活動を行っております。当社グループの中核事業会社であるJNC株式会社の研究開発本部では、研究開発会議及びテーマ審議会をそれぞれ定期的に開催し、研究開発方針及び計画の策定、主要子会社における研究開発テーマの改廃やフォローアップ等を行い、研究開発費の管理・回収、研究開発成果の早期事業化に努めておりますが、研究開発の成果が目標と大きく乖離し、研究開発コストが回収できなかった場合は、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。
(8) 知的財産・製品品質・法規制等について - #4 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2023/06/29 14:29
「事業部門の開発支援により早期業績回復に貢献するとともに、未来をかえる新しい価値を発見し、社内外の技術を活用した環境負荷低減に貢献する新規ビジネスを成長領域に立上げる。」を研究開発方針に掲げ、①業績回復にレバレッジが効く技術開発支援、②保有技術を活かした、既存事業分野と連続性のある新規テーマの開発(技術の横展開)、③成長領域(半導体・情報通信産業)における環境負荷低減に貢献する新規テーマの設定と新規事業の創出、④シリコン、ライフケミカル事業の拡大に向けた基盤技術開発、に取り組んでいます。当連結会計期間末における研究開発要員はグル-プ全体で171名、研究開発費は3,439百万円でした。
セグメントごとの研究開発の概要は以下のとおりです。