建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 8～50年
構築物 7～50年

2015/02/13 9:41

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 有形固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	7	百万円	45	百万円
構築物	22	〃	25	〃

2015/02/13 9:41

#3 減損損失に関する注記（連結）

なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュフローを5.0%で割り引いて算出している。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-	百万円	574	百万円
構築物	-	〃	51	〃

2015/02/13 9:41

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
…定額法(一部の連結子会社は定率法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 …7～50年
機械装置及び運搬具…3～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/02/13 9:41