マテリアリティ	マテリアリティ要素	2027年度目標	2024年度実績	2025年度実績
サステナブル調達の推進	・サステナブル調達アンケート回答率(購買部購入対象):90%以上	―*1	・88.5%
気候変動への適応	・経常利益50%を占める製品のBCP更新整備	・経常利益81%を占める製品のBCPを更新整備	・2024年度計画で定めた優先復旧製品につき2026～2027年度に実施予定
レスポンシブル・ケア活動の継続的強化	気候変動の緩和	・GHG排出量:18年度比30%以上削減	・2018年度比23.5%削減	集計中*2
	労働安全衛生の推進	・休業災害:0件	・1件	・3件
	生物多様性への取り組み	・自然共生サイト登録数:2箇所以上・国有地サポート:5,000m2以上	―*1	・自然共生サイト登録数:2箇所・国有地サポート:3,786m2
	化学物質の管理	・重大法令違反:0件継続	・0件継続	・0件継続
	産業廃棄物・汚染物質の排出削減	・外部埋め立て量:21年度比50%削減	・40.4%削減	集計中*2
	保安・防災	・火災・爆発・外部漏洩:0件・保安事故:0件	・火災:0件、爆発:0件、外部漏洩:1件・保安事故1件	・火災:0件、爆発:0件、外部漏洩:0件・保安事故0件

*1 2025年度からの新KPIのため、データなし。
*2 2025年度の実績については2026年夏頃に当社webサイトにて掲載予定です。

2026/06/24 10:09

#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

当社グループは、2022年度に6ヵ年の中期経営計画Vista2027を始動しました。
後半3ヵ年(2025年度～2027年度)のStageⅡにおいて、2025年度は機能性材料セグメントの半導体材料が全体を牽引し、営業利益636億円(前年比+12%)、経常利益659億円といずれも過去最高値を更新しました。しかしながら、機能性材料以外のセグメント合計では営業利益は前年比で2%程度の増加に止まりました。その要因を踏まえた対処すべき主要課題は、新製品・新事業創出の加速、既存事業の収益性改善、DXなどを通じた業務変革と認識しております。
これらの解決に向け、新技術の導入やコストダウンにより事業基盤の強化を推し進めながら、M&A(合併・買収)を含めた成長分野への戦略投資、不採算事業の見極めを積極的に行うことで、事業ポートフォリオの拡充と切れ目の無い成長軌道の堅持を目指します。

2026/06/24 10:09