クレハ（4023）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億2500万
- 2009年3月31日 +9.83%
- 22億2400万
- 2010年3月31日 -3.87%
- 21億3800万
- 2010年12月31日 -61.18%
- 8億3000万
- 2011年3月31日 +138.19%
- 19億7700万
- 2011年6月30日 -52.3%
- 9億4300万
- 2011年9月30日 +103.61%
- 19億2000万
- 2011年12月31日 -55.05%
- 8億6300万
- 2012年3月31日 +138.82%
- 20億6100万
- 2012年6月30日 -51.97%
- 9億9000万
- 2012年9月30日 +113.43%
- 21億1300万
- 2012年12月31日 -56.51%
- 9億1900万
- 2013年3月31日 +140.81%
- 22億1300万
- 2013年6月30日 -53.28%
- 10億3400万
- 2013年9月30日 +114.8%
- 22億2100万
- 2013年12月31日 -54.75%
- 10億500万
- 2014年3月31日 +144.18%
- 24億5400万
- 2014年6月30日 -53.14%
- 11億5000万
- 2014年9月30日 +116.17%
- 24億8600万
- 2014年12月31日 -50.08%
- 12億4100万
- 2015年3月31日 +118.53%
- 27億1200万
- 2015年6月30日 -51.88%
- 13億500万
- 2015年9月30日 +102.53%
- 26億4300万
- 2015年12月31日 -55.96%
- 11億6400万
- 2016年3月31日 +109.71%
- 24億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 9億7000万
- 2009年3月31日 +24.23%
- 12億500万
- 2010年3月31日 -3.32%
- 11億6500万
- 2011年3月31日 +5.84%
- 12億3300万
- 2012年3月31日 +0.81%
- 12億4300万
- 2013年3月31日 +16.41%
- 14億4700万
- 2014年3月31日 +9.12%
- 15億7900万
- 2015年3月31日 +16.02%
- 18億3200万
- 2016年3月31日 -14.68%
- 15億6300万
- 2017年3月31日 -8.38%
- 14億3200万
- 2018年3月31日 +5.94%
- 15億1700万
- 2019年3月31日 +5.67%
- 16億300万
- 2020年3月31日 -8.23%
- 14億7100万
- 2021年3月31日 +4.62%
- 15億3900万
- 2022年3月31日 +21.96%
- 18億7700万
- 2023年3月31日 +3.57%
- 19億4400万
- 2024年3月31日 -15.59%
- 16億4100万
- 2025年3月31日 -12.86%
- 14億3000万
- 2026年3月31日 -0.56%
- 14億2200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額ならびにおおよその割合は、次のとおりです。2026/06/22 13:57
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料・賞与 4,308 百万円 3,336 百万円 賞与引当金繰入額 373 百万円 412 百万円 研究開発費 6,367 百万円 6,690 百万円 - #2 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/06/22 13:57
(単位:百万円) 科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,430 1,422 1,430 1,422 貸倒引当金 1,481 - 816 665 株式報酬引当金 25 4 - 29 役員賞与引当金 31 - 31 - - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 13:57
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払費用 391 百万円 502 百万円 賞与引当金 435 百万円 445 百万円 関係会社株式評価損 369 百万円 369 百万円
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブの評価基準および評価方法
時価法によっています。2026/06/22 13:57
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
