建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 10～45年

2014/06/25 13:56

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2012年4月1日至 2013年3月31日)	当連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)
内訳 機械装置及び運搬具	413百万円	413百万円
建物及び構築物	382百万円	699百万円
その他(工具、器具及び備品ほか)	0百万円	65百万円

2014/06/25 13:56

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保提供資産

	前連結会計年度(2013年3月31日)		当連結会計年度(2014年3月31日)
建物及び構築物	17,273	百万円	16,723	百万円
機械装置及び運搬具	13,627	百万円	12,474	百万円

上記のうち、工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(2013年3月31日)		当連結会計年度(2014年3月31日)
建物及び構築物	17,010	百万円	16,471	百万円
機械装置及び運搬具	13,627	百万円	12,474	百万円

(2)担保資産に対応する債務

2014/06/25 13:56

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 7～20年
その他(工具、器具及び備品) 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/25 13:56