石原産業（4028）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -17億7400万
2010年9月30日 -80.89%: -32億900万
2010年12月31日 -19.66%: -38億4000万
2011年3月31日: 35億9800万
2011年6月30日 -83.77%: 5億8400万
2011年9月30日 -32.02%: 3億9700万
2011年12月31日: -23億4500万
2012年3月31日: 21億2600万
2012年6月30日 -32.97%: 14億2500万
2012年9月30日 -83.65%: 2億3300万
2012年12月31日: -10億9300万
2013年3月31日: 26億2400万
2013年6月30日: -85億6600万
2013年9月30日: -80億2000万
2013年12月31日 -5.35%: -84億4900万
2014年3月31日: -61億3400万
2014年6月30日: -9億5300万
2014年9月30日: 10億5300万
2014年12月31日 +129.53%: 24億1700万
2015年3月31日 +181.22%: 67億9700万
2015年6月30日 -98.68%: 9000万
2015年9月30日 +999.99%: 11億8500万
2015年12月31日 +186.67%: 33億9700万
2016年3月31日 +140.18%: 81億5900万
2016年6月30日: -11億6100万
2016年9月30日 -195.09%: -34億2600万
2016年12月31日: -14億2600万
2017年3月31日: 40億5300万
2017年6月30日 -80.98%: 7億7100万
2017年9月30日 +263.68%: 28億400万
2017年12月31日 +17.65%: 32億9900万
2018年3月31日 +26.28%: 41億6600万
2018年6月30日 -67.31%: 13億6200万
2018年9月30日 +155.43%: 34億7900万
2018年12月31日 +13.6%: 39億5200万
2019年3月31日 +107.52%: 82億100万
2019年6月30日 -95.89%: 3億3700万
2019年9月30日: -5100万
2019年12月31日 -999.99%: -14億7800万
2020年3月31日: 18億1900万
2020年6月30日 -82.3%: 3億2200万
2020年9月30日: -13億900万
2020年12月31日 -102.37%: -26億4900万
2021年3月31日: 36億4700万
2021年6月30日 -12.83%: 31億7900万
2021年9月30日 +55.27%: 49億3600万
2021年12月31日 +9.28%: 53億9400万
2022年3月31日 +147.09%: 133億2800万
2022年6月30日 -68.2%: 42億3800万
2022年9月30日 +51.75%: 64億3100万
2022年12月31日 -17.32%: 53億1700万
2023年3月31日 +68.31%: 89億4900万
2023年6月30日 -37.87%: 55億6000万
2023年9月30日 +7.07%: 59億5300万
2023年12月31日 -10.53%: 53億2600万
2024年3月31日 +91.34%: 101億9100万
2024年6月30日 -61.49%: 39億2500万
2024年9月30日 -26.24%: 28億9500万
2024年12月31日 -39.45%: 17億5300万
2025年3月31日 +521.56%: 108億9600万
2025年9月30日 -46.48%: 58億3200万
2025年12月31日 +84.5%: 107億6000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:22
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年度10月28日。以下「2022年度改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年度改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年度10月28日。以下「2022年度改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:22
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:22