石原産業(4028)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 303億2000万
- 2009年3月31日 -23.05%
- 233億3200万
- 2010年3月31日 +27.13%
- 296億6100万
- 2010年12月31日 -23.47%
- 227億100万
- 2011年3月31日 +21.92%
- 276億7700万
- 2011年6月30日 +18.5%
- 327億9600万
- 2011年9月30日 -11.64%
- 289億7800万
- 2011年12月31日 -23.81%
- 220億7800万
- 2012年3月31日 +18.49%
- 261億6000万
- 2012年6月30日 +20.71%
- 315億7800万
- 2012年9月30日 -7.25%
- 292億8900万
- 2012年12月31日 -13.68%
- 252億8100万
- 2013年3月31日 +1.31%
- 256億1100万
- 2013年6月30日 +35.65%
- 347億4200万
- 2013年9月30日 -12.17%
- 305億1400万
- 2013年12月31日 -12.86%
- 265億9100万
- 2014年3月31日 -2.71%
- 258億7100万
- 2014年6月30日 +10.07%
- 284億7700万
- 2014年9月30日 -0.24%
- 284億1000万
- 2014年12月31日 +3.9%
- 295億1900万
- 2015年3月31日 -1.56%
- 290億5900万
- 2015年6月30日 +14.04%
- 331億4000万
- 2015年9月30日 -10.82%
- 295億5400万
- 2015年12月31日 -5.53%
- 279億1900万
- 2016年3月31日 -9.65%
- 252億2500万
- 2016年6月30日 +22.94%
- 310億1100万
- 2016年9月30日 -11.44%
- 274億6300万
- 2016年12月31日 -7.59%
- 253億7800万
- 2017年3月31日 +0.11%
- 254億700万
- 2017年6月30日 +12.24%
- 285億1800万
- 2017年9月30日 +5.01%
- 299億4700万
- 2017年12月31日 -1.61%
- 294億6400万
- 2018年3月31日 +1.41%
- 298億8000万
- 2018年6月30日 -1.9%
- 293億1300万
- 2018年9月30日 +4.66%
- 306億7800万
- 2018年12月31日 -5.17%
- 290億9100万
- 2019年3月31日 +16.52%
- 338億9700万
- 2019年6月30日 +6.83%
- 362億1100万
- 2019年9月30日 -14.27%
- 310億4200万
- 2019年12月31日 -19.55%
- 249億7300万
- 2020年3月31日 +28.37%
- 320億5900万
- 2020年6月30日 +6.36%
- 340億9700万
- 2020年9月30日 -9.69%
- 307億9400万
- 2020年12月31日 -24.3%
- 233億1200万
- 2021年3月31日 +46.86%
- 342億3500万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2026/06/24 16:07
営業債権である受取手形及び売掛金には、取引先の信用リスクが内在しております。また、当社グループはグローバルな販売展開を行っているため、外貨建販売比率が高く、これらの外貨建営業債権については、為替の変動リスクに晒されております。投資有価証券は、主に取引先企業との関係維持のために保有している株式であり、市場価格の変動リスクなどがあります。また、当社グループは取引先企業などに対して貸付を行うことがあり、このような場合には当該企業への与信リスクが発生します。
営業債務である支払手形及び買掛金は、当社グループの資金繰り状況によっては、期日に決済ができず、対外的な信用を喪失するリスクを伴います。また、営業債務の中で、原材料等の輸入仕入に伴う外貨建ての債務については、為替の変動リスクに晒されております。借入金及び社債による資金調達については、契約内容に財務制限条項などが課されている場合があり、当社グループの財務状況の変動により期限の利益を失うリスクがあります。また、変動金利の借入金については、将来の金利の変動により支払利息が増加するリスクがあります。なお、すべての借入金及び社債について、最長償還日は決算日後7年であります。