東ソー(4042)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 4534億5200万
- 2010年12月31日 +9.36%
- 4959億1000万
- 2011年12月31日 +5.88%
- 5250億6600万
- 2012年12月31日 -9.65%
- 4744億100万
- 2013年12月31日 +18.15%
- 5604億9600万
- 2014年12月31日 +5.22%
- 5897億5500万
- 2015年12月31日 -3.05%
- 5717億4500万
- 2016年12月31日 -10.21%
- 5133億9700万
- 2017年12月31日 +17.24%
- 6019億3000万
- 2018年12月31日 +7.28%
- 6457億5100万
- 2019年12月31日 -8.36%
- 5917億8000万
- 2020年12月31日 -12.7%
- 5166億4300万
- 2021年12月31日 +29.58%
- 6694億6800万
- 2022年12月31日 +18.69%
- 7945億8600万
- 2023年12月31日 -5.88%
- 7478億8900万
- 2024年12月31日 +6.39%
- 7956億9600万
- 2025年12月31日 -4.98%
- 7560億7800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 11:19
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間(2023年4月1日~2023年12月31日)における世界経済は、欧米先進国を中心としたインフレの高止まりと金融引き締め政策が継続し、中国ではゼロコロナ政策解除後の需要が期待ほど回復しておらず、製造業を中心に減速基調で推移しました。また、原燃料価格や人件費の上昇等に伴う物価上昇圧力の拡大、米中対立や中東情勢・ウクライナ情勢等の地政学リスクへの警戒感は依然として強く、先行き不透明な状況が続いております。2024/02/13 11:19
このような情勢下、当社グループの連結業績については、売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の下落に伴う販売価格の下落に加え、景気減速に伴う需要減退や南陽事業所の定期修繕、四日市事業所のプラントトラブルの影響を受け販売数量が減少したことから、7,479億円と前年同期に比べ467億円(5.9%)の減収となりました。営業利益は、在庫受払差が大幅に悪化し販売数量も減少しましたが、ナフサや石炭等の原燃料価格下落を背景とした交易条件の改善により、596億円と前年同期に比べ7億円(1.1%)の増益となりました。経常利益は、円安進行に伴う為替差益を計上しましたが、687億円と前年同期に比べ36億円(5.0%)の減益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、414億円と前年同期に比べ49億円(10.7%)の減益となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりであります。