有価証券報告書-第120期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:2～65年
機械装置及び運搬具:2～30年
無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。