建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 257億1900万
- 2009年3月31日 -3.91%
- 247億1400万
- 2010年3月31日 +2.66%
- 253億7100万
- 2011年3月31日 -12.29%
- 222億5400万
- 2012年3月31日 +0.96%
- 224億6800万
- 2013年3月31日 -0.53%
- 223億4800万
- 2014年3月31日 -2.91%
- 216億9700万
- 2015年3月31日 +12.47%
- 244億300万
- 2016年3月31日 +3.34%
- 252億1800万
- 2017年3月31日 +8.6%
- 273億8600万
- 2018年3月31日 +12.07%
- 306億9200万
- 2019年3月31日 -1.35%
- 302億7900万
- 2020年3月31日 -0.96%
- 299億8700万
- 2021年3月31日 -6.94%
- 279億600万
- 2022年3月31日 +2.98%
- 287億3800万
- 2023年3月31日 -29.76%
- 201億8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (リース資産を除く) なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/29 11:46
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～22年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2023/06/29 11:46
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基礎とした事業の関連性により、また遊休資産等については個別物件単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 連結損益計算書上の計上科目 茨城県 つくば市 他 遊休資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他 606 事業構造改善費用及び減損損失
将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用及び減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローが見込まれないため、帳簿価額を備忘価額まで減額しております。