資本剰余金、会計方針の変更による累積的影響額、契約資産他5件
2007年3月
- 資本剰余金
- 81億1800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -
- 従業員株式交付引当金
- -
2008年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -3400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -588億4300万
- 従業員株式交付引当金
- -
2009年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -3億9900万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -598億9100万
- 従業員株式交付引当金
- -
2010年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 5400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1億2300万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -616億4300万
- 従業員株式交付引当金
- -
2011年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -1億6800万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3億9300万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -624億9200万
- 従業員株式交付引当金
- -
2012年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -3億1300万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -638億4100万
- 従業員株式交付引当金
- -
2013年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 5億900万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -635億7300万
- 従業員株式交付引当金
- -
2014年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億1400万
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 8億2300万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2億700万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -647億3900万
- 従業員株式交付引当金
- -
2015年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 4億5100万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -706億8500万
- 従業員株式交付引当金
- -
2016年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -1億9800万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1億7300万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -719億5300万
- 従業員株式交付引当金
- -
2017年3月
- 資本剰余金
- 81億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 1億7400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 6600万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -738億8900万
- 従業員株式交付引当金
- -
2018年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 3400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -754億2000万
- 従業員株式交付引当金
- -
2019年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 1億1000万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3億9500万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -759億5600万
- 従業員株式交付引当金
- -
2020年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -1億3200万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -769億4200万
- 従業員株式交付引当金
- -
2021年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -4000万
- 契約資産
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -1億2400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1億3800万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -766億9400万
- 従業員株式交付引当金
- -
2022年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- 7億9200万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 3億2900万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2億800万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -771億5300万
- 従業員株式交付引当金
- -
2023年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- 5億4400万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 2億4600万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -628億
- 従業員株式交付引当金
- -
2024年3月
- 資本剰余金
- 81億900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 契約資産
- 4億5400万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -6800万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3億2700万
- 資本金
- 181億6800万
- 減価償却累計額
- -630億9300万
- 従業員株式交付引当金
- 1億4400万