土地、車両運搬具、事業構造改善費用他3件
2008年3月
- 土地
- 240億1200万
- 車両運搬具
- 8億2800万
- 事業構造改善費用
- 31億700万
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2009年3月
- 土地
- 239億5700万
- 車両運搬具
- 8億3200万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2010年3月
- 土地
- 238億2600万
- 車両運搬具
- 7億4200万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2011年3月
- 土地
- 237億6400万
- 車両運搬具
- 7億4700万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2012年3月
- 土地
- 246億2300万
- 車両運搬具
- 7億6000万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- 4200万
2013年3月
- 土地
- 246億7200万
- 車両運搬具
- 7億5000万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 20億5800万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2014年3月
- 土地
- 247億5500万
- 車両運搬具
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 23億700万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2015年3月
- 土地
- 251億2100万
- 車両運搬具
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- 1億8500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 22億
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2016年3月
- 土地
- 250億7700万
- 車両運搬具
- 7億2200万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- 3億4100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 11億8800万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2017年3月
- 土地
- 267億2800万
- 車両運搬具
- 7億5600万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 10億3900万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2018年3月
- 土地
- 266億6400万
- 車両運搬具
- 7億1200万
- 事業構造改善費用
- 21億4000万
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 10億4100万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2019年3月
- 土地
- 257億3200万
- 車両運搬具
- 5億6100万
- 事業構造改善費用
- -
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 10億3400万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2020年3月
- 土地
- 256億2900万
- 車両運搬具
- 5億3700万
- 事業構造改善費用
- 4億4600万
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 11億7200万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2021年3月
- 土地
- 246億7300万
- 車両運搬具
- 5億1200万
- 事業構造改善費用
- 6億1600万
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 10億3900万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2022年3月
- 土地
- 239億5600万
- 車両運搬具
- 4億4700万
- 事業構造改善費用
- 10億2600万
- 補助金の受取額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 9億3500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
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2023年3月
- 土地
- 206億9300万
- 車両運搬具
- 3億8000万
- 事業構造改善費用
- 14億800万
- 補助金の受取額
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- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 化成品事業
- 9億8200万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
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