- 4044
- 2026/10/13
- 時価
- 1198億円
- PER 予
- 14.29倍
- 2010年以降
- 赤字-233.86倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.89倍
- 2010年以降
- 0.36-0.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.69%
- ROE 予
- 6.26%
- ROA 予
- 3.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セントラル硝子(4044)の長期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 66億9200万
- 2009年3月31日 -38.61%
- 41億800万
- 2010年3月31日 +317.77%
- 171億6200万
- 2010年12月31日 -11.41%
- 152億400万
- 2011年3月31日 +6.58%
- 162億400万
- 2011年6月30日 -4.34%
- 155億100万
- 2011年9月30日 -4.35%
- 148億2600万
- 2011年12月31日 -4.45%
- 141億6600万
- 2012年3月31日 +6.57%
- 150億9700万
- 2012年6月30日 -4.17%
- 144億6700万
- 2012年9月30日 -5.63%
- 136億5200万
- 2012年12月31日 -5.75%
- 128億6700万
- 2013年3月31日 -6.2%
- 120億6900万
- 2013年6月30日 -6.16%
- 113億2500万
- 2013年9月30日 -5.25%
- 107億3000万
- 2013年12月31日 -51.28%
- 52億2800万
- 2014年3月31日 -17.79%
- 42億9800万
- 2014年6月30日 -9.42%
- 38億9300万
- 2014年9月30日 -11.12%
- 34億6000万
- 2014年12月31日 +245.17%
- 119億4300万
- 2015年3月31日 -6.49%
- 111億6800万
- 2015年6月30日 -4.68%
- 106億4500万
- 2015年9月30日 -2.43%
- 103億8600万
- 2015年12月31日 -5.2%
- 98億4600万
- 2016年3月31日 -7.29%
- 91億2800万
- 2016年6月30日 +47.32%
- 134億4700万
- 2016年9月30日 +4.64%
- 140億7100万
- 2016年12月31日 +65.88%
- 233億4100万
- 2017年3月31日 -6.12%
- 219億1300万
- 2017年6月30日 -6.57%
- 204億7400万
- 2017年9月30日 -4.71%
- 195億900万
- 2017年12月31日 -7.42%
- 180億6200万
- 2018年3月31日 -6.79%
- 168億3600万
- 2018年6月30日 -7.55%
- 155億6500万
- 2018年9月30日 -8.05%
- 143億1200万
- 2018年12月31日 +75.15%
- 250億6800万
- 2019年3月31日 -7%
- 233億1200万
- 2019年6月30日 -7.52%
- 215億5900万
- 2019年9月30日 -8.48%
- 197億3100万
- 2019年12月31日 -8.67%
- 180億2000万
- 2020年3月31日 -9.49%
- 163億1000万
- 2020年6月30日 +81.48%
- 295億9900万
- 2020年9月30日 -7.61%
- 273億4700万
- 2020年12月31日 -7.01%
- 254億3000万
- 2021年3月31日 -6.08%
- 238億8400万
- 2021年6月30日 -6.47%
- 223億3800万
- 2021年9月30日 -9.16%
- 202億9100万
- 2021年12月31日 -7.62%
- 187億4500万
- 2022年3月31日 -8.25%
- 171億9800万
- 2022年6月30日 -8.99%
- 156億5200万
- 2022年9月30日 -9.88%
- 141億600万
- 2022年12月31日 -10.68%
- 125億9900万
- 2023年3月31日 +109.02%
- 263億3400万
- 2023年6月30日 -7.23%
- 244億3100万
- 2023年9月30日 -7.79%
- 225億2700万
- 2023年12月31日 -8.45%
- 206億2300万
- 2024年3月31日 -9.23%
- 187億2000万
- 2024年6月30日 -10.17%
- 168億1600万
- 2024年9月30日 -11.32%
- 149億1300万
- 2024年12月31日 -12.74%
- 130億1300万
- 2025年3月31日 -10.78%
- 116億1000万
- 2025年9月30日 -24.18%
- 88億300万
- 2025年12月31日 -15.95%
- 73億9900万
- 2026年3月31日 +8.1%
- 79億9800万
- 2026年6月30日 -20.36%
- 63億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 60億8300万
- 2009年3月31日 -45.62%
- 33億800万
- 2010年3月31日 +401.81%
- 166億
- 2011年3月31日 -3.61%
- 160億
- 2012年3月31日 -6.25%
- 150億
- 2013年3月31日 -20%
- 120億
- 2014年3月31日 -64.42%
- 42億7000万
- 2015年3月31日 +161.55%
- 111億6800万
- 2016年3月31日 -24.19%
- 84億6700万
- 2017年3月31日 +153.31%
- 214億4800万
- 2018年3月31日 -23.09%
- 164億9600万
- 2019年3月31日 +40.36%
- 231億5300万
- 2020年3月31日 -29.56%
- 163億1000万
- 2021年3月31日 +46.44%
- 238億8400万
- 2022年3月31日 -27.99%
- 171億9800万
- 2023年3月31日 +53.12%
- 263億3400万
- 2024年3月31日 -28.91%
- 187億2000万
- 2025年3月31日 -37.98%
- 116億1000万
- 2026年3月31日 -31.11%
- 79億9800万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/22 15:52
(注)1.平均利率については、当期末借入金残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 601 227 1.440% - 1年以内に返済予定の長期借入金 7,110 6,611 0.880% - 1年以内に返済予定のリース債務 173 171 3.71% - 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く) 11,610 7,998 1.100% 2027年~2029年 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く) 52 533 3.71% 2027年~2031年
2.リース債務の平均利率については、利息相当額をリース債務総額に含める方法を採用しているリース債務を除いて計算しております。 - #2 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- 3 当社においては、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行5行とコミットメントライン(特定融資枠)2026/06/22 15:52
契約を締結しております。この契約に基づく借入未実行残高は次のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの資金調達は、(イ)(b)(ⅱ)の方針に基づき、自己資金のほか、金融機関からの借入等による間接調達、資本市場からの直接調達により行っております。2026/06/22 15:52
間接調達については、金融機関からの借入について相対での借入枠を十分確保しており、かつ10,000百万円を借入限度額とするコミットメントラインを設定し、長期・短期のバランスを考慮して安定的に調達しております。また、直接調達については、社債の発行等により調達しております。
なお、当連結会計年度末における有利子負債の残高は30,542百万円、現金及び現金同等物の残高は22,078百万円、よってネット有利子負債は8,464百万円となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されています。グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されています。投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/06/22 15:52
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されています。借入金及び社債のうち、短期借入金は主に運転資金に係る資金調達であり、長期借入金及び社債は主に設備投資に係る資金調達であります。このうち一部は金利の変動リスクに晒されています。
デリバティブ取引は、燃料価格変動リスクに対するヘッジを目的としたコモディティ・スワップ取引であります。なお、コモディティ・スワップ取引は実需の範囲内での取引に限定しております。ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「会計方針に関する事項」に記載されている「重要なヘッジ会計の方法」をご覧ください。