固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

ります。
2. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係
る金額が含まれております。

2014/06/27 11:44

#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント利益又は損失の調整額及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であ
ります。
2. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係
る金額が含まれております。2014/06/27 11:44

#3 事業等のリスク

当社グループでは、製品の一部を輸出しており、また、原材料の一部を輸入しているため、為替の変動によっては、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(13)固定資産の価値下落
当社グループでは、既存事業に係る設備について、今後の事業の収益性や市況等の動向によっては、固定資産の減損会計の適用に伴う損失処理が発生し、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

2014/06/27 11:44

#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 11:44

#5 固定資産廃棄損の注記

のうち主なものは、機械装置等更新に伴う固定資産廃棄損であります。

2014/06/27 11:44

#6 担保に供している資産の注記（連結）

上記の他、売買予約契約により、所有権が売主に留保されている固定資産があります。

2014/06/27 11:44

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(注) 有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

2014/06/27 11:44

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2014/06/27 11:44

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△451		△495
特別償却積立金	△9		△8

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と
なった主要な項目別の内訳

2014/06/27 11:44

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△462		△495
その他有価証券評価差額金	△4,981		△7,274

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれ
ております。

2014/06/27 11:44

#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/06/27 11:44

#12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

資産、負債及び純資産の状況
当連結会計年度末の総資産は、241,233百万円となり、前連結会計年度末に比較しまして3,850百万円増加しました。主な増加要因は、投資有価証券の時価上昇による増加により、固定資産が6,727百万円増加したことによるものです。
負債は106,047百万円となり、5,918百万円減少しました。主な減少要因は、長期借入金の減少により、固定負債が6,107百万円減少したことによるものです。

2014/06/27 11:44

#13 重要な会計方針、財務諸表（連結）

1.資産の評価基準及び評価方法
2.固定資産の減価償却の方法
3.引当金の計上基準

2014/06/27 11:44

#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～17年
ロ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 11:44