建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額	減価償却累計額	期末残高
建物及び構築物	889	727	162
機械装置及び運搬具	190	190	0

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
	取得価額	減価償却累計額	期末残高
建物及び構築物	889	740	149
機械装置及び運搬具	190	190	0

(2)未経過リース料期末残高相当額

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#2 主要な設備の状況

(注)提出会社の土地、建物の中には連結会社以外の者への賃貸中のものを含んでおり、主なものは次のとおりで
あります。

2015/06/26 11:34

#3 固定資産の減価償却の方法

なお、耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～60年
機械及び装置	3～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 土地の売却益であります。
※5 土地及び建物等の売却益であります。

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#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
山口県 宇部市 他	製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他	3,358
三重県 松阪市	製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他	140
米国 ワシントン州	製造設備	機械装置及び運搬具 他	134

当社グループは、事業用資産については事業部門を基礎とした事業の関連性により、また、遊休資産等については個別物件単位でグルーピングを行っております。
製造設備については、収益力が著しく低下し回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2015/06/26 11:34

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～20年
ロ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 11:34