4045 東亞合成

時価

1745億円

PER 予

15倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.8倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.89%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、剰余金の配当（中間配当）、剰余金の配当（中間配当）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部合計	剰余金の配当（中間配当）	剰余金の配当（中間配当）	自己株式の処分	法人税等合計	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/12	1725億	-10.4億	-10.4億	-	42.8億	-
2009/12	1616億 -6.3%	-7.65億赤縮	-7.65億赤縮	-	28.4億 -33.6%	-
2010/12	1738億 +7.6%	-8.83億赤拡	-8.83億赤拡	-	40.1億 +40.9%	-
2011/12	1710億 -1.6%	-12.2億赤拡	-12.2億赤拡	-	53.6億 +33.7%	-765百万
2012/12	1815億 +6.1%	-13.2億赤拡	-13.2億赤拡	5百万	44.7億 -16.6%	-
2013/12	1931億 +6.4%	-	-	6百万 +20%	48.6億 +8.8%	-
2014/12	2012億 +4.2%	-	-	2百万 -66.7%	44.6億 -8.2%	-
2015/12	2080億 +3.4%	-	-	2百万 ±0%	47.7億 +7%	-
2016/12	2195億 +5.5%	-	-	0 -100%	64.7億 +35.6%	-
2017/12	2393億 +9%	-	-	0	54.5億 -15.9%	-
2018/12	2420億 +1.1%	-	-	0	45.3億 -16.8%	-
2019/12	2472億 +2.2%	-	-	0	46.3億 +2.3%	-
2020/12	2418億 -2.2%	-	-	79百万	38.9億 -16.1%	-
2021/12	2590億 +7.1%	-	-	112百万 +41.8%	48.2億 +23.9%	-
2022/12	2651億 +2.4%	-	-	78百万 -30.4%	45.6億 -5.4%	-
2023/12	2723億 +2.7%	-	-	88百万 +12.8%	48.6億 +6.6%	-

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万
自己株式の処分: -
法人税等合計: 42億8400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万
自己株式の処分: -
法人税等合計: 28億4400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万
自己株式の処分: -
法人税等合計: 40億800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万
自己株式の処分: -
法人税等合計: 53億5700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万
自己株式の処分: 500万
法人税等合計: 44億6600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 600万
法人税等合計: 48億5700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 200万
法人税等合計: 44億5800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 200万
法人税等合計: 47億7200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 0
法人税等合計: 64億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 0
法人税等合計: 54億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 0
法人税等合計: 45億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 0
法人税等合計: 46億3400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 7900万
法人税等合計: 38億9000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 1億1200万
法人税等合計: 48億2100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 7800万
法人税等合計: 45億6000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
剰余金の配当（中間配当）: -
剰余金の配当（中間配当）: -
自己株式の処分: 8800万
法人税等合計: 48億6200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -