4045 東亞合成

時価

1745億円

PER 予

15倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.8倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.89%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、純資産の部合計、持分法による投資利益他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部合計	純資産の部合計	持分法による投資利益	移転補償金の受取額	短期貸付金の増減額（△は増加）	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	その他（純額）
2007/12	-	1189億	-	-	-	-	-
2008/12	1725億	1130億 -5%	265百万	-	-60百万	-	-
2009/12	1616億 -6.3%	1137億 +0.6%	361百万 +36.2%	-	-	-	-
2010/12	1738億 +7.6%	1250億 +10%	342百万 -5.3%	-	40百万黒転	-	-
2011/12	1710億 -1.6%	1278億 +2.2%	414百万 +21.1%	97百万	-	-765百万	60億
2012/12	1815億 +6.1%	1362億 +6.6%	271百万 -34.5%	-	-	-	102億 +69.9%
2013/12	1931億 +6.4%	1481億 +8.7%	294百万 +8.5%	-	-	-	100億 -1.7%
2014/12	2012億 +4.2%	1573億 +6.2%	324百万 +10.2%	-	-	-	32.8億 -67.3%
2015/12	2080億 +3.4%	1630億 +3.6%	328百万 +1.2%	-	-	-	34.5億 +5.1%
2016/12	2195億 +5.5%	1730億 +6.1%	337百万 +2.7%	-	-	-	33.3億 -3.4%
2017/12	2393億 +9%	1875億 +8.4%	338百万 +0.3%	-	-	-	61.1億 +83.6%
2018/12	2420億 +1.1%	1913億 +2%	165百万 -51.2%	-	-	-	54.8億 -10.3%
2019/12	2472億 +2.2%	1986億 +3.8%	164百万 -0.6%	-	-	-	83.9億 +53.2%
2020/12	2418億 -2.2%	1976億 -0.5%	168百万 +2.4%	-	-	-	100億 +19.6%
2021/12	2590億 +7.1%	2066億 +4.5%	145百万 -13.7%	-	-	-	58億 -42.3%
2022/12	2651億 +2.4%	2108億 +2%	128百万 -11.7%	-	-	-	97.6億 +68.4%
2023/12	2723億 +2.7%	2125億 +0.8%	185百万 +44.5%	-	-	-	148億 +52%

2007年12月

資産の部合計: -
純資産の部合計: 1189億3900万
持分法による投資利益: -
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: -

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
純資産の部合計: 1130億4800万
持分法による投資利益: 2億6500万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -6000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: -

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
純資産の部合計: 1137億
持分法による投資利益: 3億6100万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: -

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
純資産の部合計: 1250億2700万
持分法による投資利益: 3億4200万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: 4000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: -

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
純資産の部合計: 1277億7600万
持分法による投資利益: 4億1400万
移転補償金の受取額: 9700万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
その他（純額）: 60億200万

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
純資産の部合計: 1362億4000万
持分法による投資利益: 2億7100万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 101億9800万

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
純資産の部合計: 1481億4800万
持分法による投資利益: 2億9400万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 100億2500万

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
純資産の部合計: 1573億4900万
持分法による投資利益: 3億2400万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 32億7700万

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
純資産の部合計: 1630億2000万
持分法による投資利益: 3億2800万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 34億4500万

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
純資産の部合計: 1730億300万
持分法による投資利益: 3億3700万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 33億2700万

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
純資産の部合計: 1874億8700万
持分法による投資利益: 3億3800万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 61億1000万

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
純資産の部合計: 1912億9600万
持分法による投資利益: 1億6500万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 54億7800万

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
純資産の部合計: 1985億7900万
持分法による投資利益: 1億6400万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 83億9200万

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
純資産の部合計: 1976億4200万
持分法による投資利益: 1億6800万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 100億4100万

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
純資産の部合計: 2066億1200万
持分法による投資利益: 1億4500万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 57億9800万

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
純資産の部合計: 2108億700万
持分法による投資利益: 1億2800万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 97億6100万

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
純資産の部合計: 2125億1800万
持分法による投資利益: 1億8500万
移転補償金の受取額: -
短期貸付金の増減額（△は増加）: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
その他（純額）: 148億3400万