4045 東亞合成

時価

1733億円

PER 予

14.89倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.8倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.92%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、従業員数 - 接着材料事業、補助金収入他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	資産の部合計		従業員数 - 接着材料事業		補助金収入		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業
2008/12	1725億		-		-		-		-
2009/12	1616億	-6.3%	-		-		-		-
2010/12	1738億	+7.6%	-		-		-		-
2011/12	1710億	-1.6%	-		-		-765百万		-
2012/12	1815億	+6.1%	-		-287百万		-		-
2013/12	1931億	+6.4%	-		-294百万	赤拡	-		-
2014/12	2012億	+4.2%	-		-506百万	赤拡	-		-
2015/12	2080億	+3.4%	-		-116百万	赤縮	-		-
2016/12	2195億	+5.5%	-		-10百万	赤縮	-		2.47億
2017/12	2393億	+9%	-		-37百万	赤拡	-		4.08億	+65.2%
2018/12	2420億	+1.1%	-		-325百万	赤拡	-		3.98億	-2.5%
2019/12	2472億	+2.2%	324		-9百万	赤縮	-		20.1億	+405.8%
2020/12	2418億	-2.2%	329	+1.54%	-		-		22.9億	+13.8%
2021/12	2590億	+7.1%	337	+2.43%	-134百万	赤拡	-		14.4億	-37.1%
2022/12	2651億	+2.4%	339	+0.59%	-283百万	赤拡	-		8.41億	-41.6%
2023/12	2723億	+2.7%	304	-10.32%	-84百万	赤縮	-		11.7億	+38.6%

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -2億8700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -2億9400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -5億600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -1億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: -

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -1000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 2億4700万

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -3700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 4億800万

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
従業員数 - 接着材料事業: -
補助金収入: -3億2500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 3億9800万

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
従業員数 - 接着材料事業: 324
補助金収入: -900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 20億1300万

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
従業員数 - 接着材料事業: 329
補助金収入: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 22億9100万

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
従業員数 - 接着材料事業: 337
補助金収入: -1億3400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 14億4100万

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
従業員数 - 接着材料事業: 339
補助金収入: -2億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 8億4100万

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
従業員数 - 接着材料事業: 304
補助金収入: -8400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 接着材料事業: 11億6600万