資産の部合計、関係会社株式の売却による収入、当期製品購入高他5件
2007年12月
2008年12月
- 資産の部合計
- 1724億6400万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- 180億4500万
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2009年12月
- 資産の部合計
- 1616億900万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- 135億900万
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2010年12月
- 資産の部合計
- 1738億4700万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- 170億9400万
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年12月
- 資産の部合計
- 1710億4600万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- 264億4600万
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- 9700万
- 従業員給与
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
2012年12月
- 資産の部合計
- 1814億5100万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- 281億9500万
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 300万
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 21億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年12月
- 資産の部合計
- 1930億8600万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- 176億2000万
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 19億1700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年12月
- 資産の部合計
- 2011億6800万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 19億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年12月
- 資産の部合計
- 2080億1800万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 20億300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年12月
- 資産の部合計
- 2195億2000万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 19億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年12月
- 資産の部合計
- 2393億3800万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 20億3400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年12月
- 資産の部合計
- 2419億7100万
- 関係会社株式の売却による収入
- 5億9900万
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 19億7900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年12月
- 資産の部合計
- 2472億1100万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 19億7300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年12月
- 資産の部合計
- 2418億3200万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
- -
- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 20億300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年12月
- 資産の部合計
- 2589億5500万
- 関係会社株式の売却による収入
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- 当期製品購入高
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- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
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- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 20億6600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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2022年12月
- 資産の部合計
- 2651億3500万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
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- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 21億2100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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2023年12月
- 資産の部合計
- 2722億8500万
- 関係会社株式の売却による収入
- -
- 当期製品購入高
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- 非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 資本金
- 208億8600万
- 移転補償金の受取額
- -
- 従業員給与
- 21億9500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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