4045 東亞合成

時価

1762億円

PER 予

15.14倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.85%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、関係会社事業損失引当金繰入額、繰延税金資産他3件

【期間】

通期

年度	資産の部合計	関係会社事業損失引当金繰入額	繰延税金資産	設備利用権	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	自己株式の処分
2008/12	1725億	-	-	159百万	-	12百万
2009/12	1616億 -6.3%	-	-	155百万 -2.5%	-	1百万 -91.7%
2010/12	1738億 +7.6%	-	-	146百万 -5.8%	-	2百万 +100%
2011/12	1710億 -1.6%	-	-	145百万 -0.7%	-765百万	1百万 -50%
2012/12	1815億 +6.1%	-	-	138百万 -4.8%	-	0 -100%
2013/12	1931億 +6.4%	-	-	140百万 +1.4%	-	-
2014/12	2012億 +4.2%	-	-	127百万 -9.3%	-	-
2015/12	2080億 +3.4%	-	-	126百万 -0.8%	-	-
2016/12	2195億 +5.5%	-	-	132百万 +4.8%	-	-
2017/12	2393億 +9%	41百万	-	131百万 -0.8%	-	-
2018/12	2420億 +1.1%	-	-	130百万 -0.8%	-	-
2019/12	2472億 +2.2%	-	73百万	130百万 ±0%	-	-
2020/12	2418億 -2.2%	-	67百万 -8.2%	156百万 +20%	-	-
2021/12	2590億 +7.1%	-	124百万 +85.1%	286百万 +83.3%	-	-
2022/12	2651億 +2.4%	-	90百万 -27.4%	268百万 -6.3%	-	-
2023/12	2723億 +2.7%	-	61百万 -32.2%	258百万 -3.7%	-	-

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億5900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: 1200万

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億5500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: 100万

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億4600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: 200万

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
自己株式の処分: 100万

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億3800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: 0

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億4000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億2700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億2600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
関係会社事業損失引当金繰入額: 4100万
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億3100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: -
設備利用権: 1億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 7300万
設備利用権: 1億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 6700万
設備利用権: 1億5600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 1億2400万
設備利用権: 2億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 9000万
設備利用権: 2億6800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
関係会社事業損失引当金繰入額: -
繰延税金資産: 6100万
設備利用権: 2億5800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の処分: -