4045 東亞合成

時価

1826億円

PER 予

15.69倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.84倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.72%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、自己株式の取得、持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	資産の部合計		自己株式の取得		持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業		従業員数 - その他		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2008/12	1725億		-2.02億		-		-		-
2009/12	1616億	-6.3%	-20.4億	赤拡	-		-		-
2010/12	1738億	+7.6%	-0.53億	赤縮	-		-		-
2011/12	1710億	-1.6%	-33.2億	赤拡	-		-		-
2012/12	1815億	+6.1%	-0.22億	赤縮	119百万		-		-
2013/12	1931億	+6.4%	-		169百万	+42%	-		-
2014/12	2012億	+4.2%	-		225百万	+33.1%	-		-37百万
2015/12	2080億	+3.4%	-		169百万	-24.9%	-		6百万	黒転
2016/12	2195億	+5.5%	-		228百万	+34.9%	-		-2百万	赤転
2017/12	2393億	+9%	-		-		-		4百万	黒転
2018/12	2420億	+1.1%	-		-		-		-8百万	赤転
2019/12	2472億	+2.2%	-		-		281		8百万	黒転
2020/12	2418億	-2.2%	-		-		358	+27.4%	-9百万	赤転
2021/12	2590億	+7.1%	-		-		379	+5.87%	-11百万	赤拡
2022/12	2651億	+2.4%	-		-		376	-0.79%	-23百万	赤拡
2023/12	2723億	+2.7%	-		-		400	+6.38%	1百万	黒転

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
自己株式の取得: -2億200万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
自己株式の取得: -20億3700万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
自己株式の取得: -5300万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
自己株式の取得: -33億1500万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
自己株式の取得: -2200万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 1億1900万
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 1億6900万
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 2億2500万
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -3700万

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 1億6900万
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 600万

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 2億2800万
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -200万

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 400万

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -800万

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: 281
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 800万

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: 358
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -900万

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: 379
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -1100万

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: 376
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -2300万

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
従業員数 - その他: 400
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 100万