資産の部合計、前受収益、棚卸資産の増減額(△は増加)他5件
2008年12月
- 資産の部合計
- 1724億6400万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -19億8600万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 7億7700万
- 持分法による投資利益
- 2億6500万
- 前受金
- 100万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2009年12月
- 資産の部合計
- 1616億900万
- 前受収益
- 500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 35億1700万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 1000万
- 持分法による投資利益
- 3億6100万
- 前受金
- 8200万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2010年12月
- 資産の部合計
- 1738億4700万
- 前受収益
- 200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -1億2800万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 1億300万
- 持分法による投資利益
- 3億4200万
- 前受金
- 600万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2011年12月
- 資産の部合計
- 1710億4600万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -13億7300万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 4億4100万
- 持分法による投資利益
- 4億1400万
- 前受金
- 1300万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2012年12月
- 資産の部合計
- 1814億5100万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 11億9800万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 3億1300万
- 持分法による投資利益
- 2億7100万
- 前受金
- 2000万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 1億1900万
2013年12月
- 資産の部合計
- 1930億8600万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 5億5400万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 2億9400万
- 前受金
- 200万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 1億6900万
2014年12月
- 資産の部合計
- 2011億6800万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -13億9500万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 3億2400万
- 前受金
- 200万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 2億2500万
2015年12月
- 資産の部合計
- 2080億1800万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 14億2700万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 3億2800万
- 前受金
- 1700万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 1億6900万
2016年12月
- 資産の部合計
- 2195億2000万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 17億8400万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 3億3700万
- 前受金
- 8400万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 2億2800万
2017年12月
- 資産の部合計
- 2393億3800万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -18億4100万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 3億3800万
- 前受金
- 3800万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2018年12月
- 資産の部合計
- 2419億7100万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -6億400万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 1億6500万
- 前受金
- 1800万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2019年12月
- 資産の部合計
- 2472億1100万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -16億900万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 持分法による投資利益
- 1億6400万
- 前受金
- 1300万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2020年12月
- 資産の部合計
- 2418億3200万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 10億100万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 4億3300万
- 持分法による投資利益
- 1億6800万
- 前受金
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2021年12月
- 資産の部合計
- 2589億5500万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -21億2500万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 300万
- 持分法による投資利益
- 1億4500万
- 前受金
- 1600万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2022年12月
- 資産の部合計
- 2651億3500万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -57億9500万
- 株式給付引当金
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 9100万
- 持分法による投資利益
- 1億2800万
- 前受金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
2023年12月
- 資産の部合計
- 2722億8500万
- 前受収益
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 8億7000万
- 株式給付引当金
- 1億4500万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 300万
- 持分法による投資利益
- 1億8500万
- 前受金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
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