東亞合成（4045）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 193億4500万
2009年12月31日 -2.35%: 188億9100万
2010年12月31日 +1.79%: 192億3000万
2011年3月31日 -1.41%: 189億5800万
2011年6月30日 -0.61%: 188億4200万
2011年9月30日 +6.76%: 201億1500万
2011年12月31日 -1.08%: 198億9700万
2012年3月31日 +0.27%: 199億5100万
2012年6月30日 -0.88%: 197億7600万
2012年9月30日 +1.31%: 200億3500万
2012年12月31日 +0.3%: 200億9600万
2013年3月31日 -0.32%: 200億3200万
2013年6月30日 +0.32%: 200億9600万
2013年9月30日 -1.22%: 198億5000万
2013年12月31日 +0.66%: 199億8200万
2014年3月31日 -0.78%: 198億2700万
2014年6月30日 +1.58%: 201億4000万
2014年9月30日 -0.93%: 199億5200万
2014年12月31日 -0.8%: 197億9200万
2015年3月31日 -0.21%: 197億5100万
2015年6月30日 +0.06%: 197億6200万
2015年9月30日 -1.33%: 195億
2015年12月31日 -0.94%: 193億1700万
2016年3月31日 -1.11%: 191億200万
2016年6月30日 -0.59%: 189億9000万
2016年9月30日 -1.41%: 187億2300万
2016年12月31日 -0.81%: 185億7200万
2017年3月31日 -1.28%: 183億3400万
2017年6月30日 +0.31%: 183億9100万
2017年9月30日 -1.02%: 182億400万
2017年12月31日 +2.06%: 185億7900万
2018年3月31日 -0.82%: 184億2700万
2018年6月30日 +1.05%: 186億2100万
2018年9月30日 +9.45%: 203億8000万
2018年12月31日 +1.77%: 207億4000万
2019年3月31日 +0.8%: 209億600万
2019年6月30日 -0.1%: 208億8600万
2019年9月30日 +4.85%: 219億
2019年12月31日 +2.71%: 224億9300万
2020年3月31日 -0.28%: 224億3100万
2020年6月30日 +3.25%: 231億6000万
2020年9月30日 -1.54%: 228億300万
2020年12月31日 +8.15%: 246億6100万
2021年3月31日 +5.35%: 259億8000万
2021年6月30日 +2.16%: 265億4200万
2021年9月30日 +4.28%: 276億7900万
2021年12月31日 +1.28%: 280億3400万
2022年3月31日 -0.73%: 278億2900万
2022年6月30日 +2.23%: 284億5000万
2022年9月30日 -1.54%: 280億1300万
2022年12月31日 -1.95%: 274億6700万
2023年3月31日 -1.12%: 271億5900万
2023年6月30日 -0.72%: 269億6300万
2023年9月30日 +0.49%: 270億9600万
2023年12月31日 -0.36%: 269億9800万
2024年3月31日 -0.31%: 269億1400万
2024年6月30日 +12.43%: 302億5900万
2024年9月30日 +31.39%: 397億5700万
2024年12月31日 -0.23%: 396億6400万
2025年3月31日 -1.2%: 391億8700万
2025年6月30日 -0.41%: 390億2700万
2025年9月30日 +4.49%: 407億8100万
2025年12月31日 +0.39%: 409億3900万

有報情報

#1 主要な設備の状況

5 上記土地の中には、連結会社以外の者への貸与中のもの79千㎡を含んでおります。
また、建物及び構築物の中には、連結会社以外の者への貸与中のもの2,835百万円を含んでおります。
6 上記の他、リース契約により研究開発施設を有しており、年間リース料は169百万円、リース契約残高は1,353百万円であります。

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#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～75年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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#3 固定資産処分損の注記（連結）

※7 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
除却費用	1,786	1,863
建物及び構築物ほか	133	45

2026/03/25 14:37

#4 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(2024年12月31日)

担保資産
種類	期末簿価(百万円)	担保権の種類
建物及び構築物	18,364	工場財団
機械装置及び運搬具	14,246	〃

(注) 上記資産には、根抵当権を設定しておりますが、対応する債務はありません。
当連結会計年度(2025年12月31日)

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