為替差損益（△は益）、役員退職慰労引当金、持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業他3件
2008年12月
- 為替差損益（△は益）
- 3億1200万
- 役員退職慰労引当金
- 1億2200万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- -
- 長期貸付金
- 1億
2009年12月
- 為替差損益（△は益）
- -1900万
- 役員退職慰労引当金
- 1億1300万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- -
- 長期貸付金
- 4700万
2010年12月
- 為替差損益（△は益）
- 6000万
- 役員退職慰労引当金
- 3200万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- -
- 長期貸付金
- 2300万
2011年12月
- 為替差損益（△は益）
- -1300万
- 役員退職慰労引当金
- 3200万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -30億8000万
- 従業員給与
- -
- 長期貸付金
- 500万
2012年12月
- 為替差損益（△は益）
- -1億2300万
- 役員退職慰労引当金
- 2900万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 1億1900万
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 22億6200万
- 長期貸付金
- 100万
2013年12月
- 為替差損益（△は益）
- -2億8700万
- 役員退職慰労引当金
- 2000万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 1億6900万
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 21億5400万
- 長期貸付金
- -
2014年12月
- 為替差損益（△は益）
- -1億5200万
- 役員退職慰労引当金
- 2000万
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 2億2500万
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 23億2400万
- 長期貸付金
- -
2015年12月
- 為替差損益（△は益）
- 0
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 1億6900万
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 22億7100万
- 長期貸付金
- -
2016年12月
- 為替差損益（△は益）
- 4600万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- 2億2800万
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 22億7900万
- 長期貸付金
- -
2017年12月
- 為替差損益（△は益）
- -1700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 23億3300万
- 長期貸付金
- -
2018年12月
- 為替差損益（△は益）
- 9400万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 24億1900万
- 長期貸付金
- -
2019年12月
- 為替差損益（△は益）
- -2億1800万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 25億7600万
- 長期貸付金
- -
2020年12月
- 為替差損益（△は益）
- 3億100万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 25億7400万
- 長期貸付金
- -
2021年12月
- 為替差損益（△は益）
- -5700万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 25億3700万
- 長期貸付金
- -
2022年12月
- 為替差損益（△は益）
- -6億6000万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 27億700万
- 長期貸付金
- -
2023年12月
- 為替差損益（△は益）
- -3億9900万
- 役員退職慰労引当金
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 従業員給与
- 27億7600万
- 長期貸付金
- -