4045 東亞合成

時価

1860億円

PER 予

15.99倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.86倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.65%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

棚卸資産、関係会社株式の取得による支出、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減

【期間】

通期

年度	棚卸資産		関係会社株式の取得による支出		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/12	194億		-		-
2009/12	159億	-18%	-		-
2010/12	157億	-1%	-		-
2011/12	170億	+8.2%	-		-765百万
2012/12	160億	-5.9%	-		-
2013/12	158億	-1.2%	-		-
2014/12	175億	+10.7%	-		-
2015/12	160億	-8.3%	-		-
2016/12	142億	-11.7%	-		-
2017/12	160億	+13%	-		-
2018/12	165億	+3.3%	-		-
2019/12	182億	+9.8%	-5百万		-
2020/12	171億	-5.9%	-		-
2021/12	194億	+13.4%	-		-
2022/12	255億	+31.6%	-		-
2023/12	248億	-2.8%	-		-

2008年12月

棚卸資産: 193億5200万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年12月

棚卸資産: 158億6200万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年12月

棚卸資産: 157億1000万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年12月

棚卸資産: 169億9100万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万

2012年12月

棚卸資産: 159億8900万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

棚卸資産: 157億9500万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

棚卸資産: 174億9000万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

棚卸資産: 160億3700万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

棚卸資産: 141億6200万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

棚卸資産: 160億500万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

棚卸資産: 165億4100万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

棚卸資産: 181億6100万
関係会社株式の取得による支出: -500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

棚卸資産: 170億9400万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

棚卸資産: 193億8700万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

棚卸資産: 255億1100万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

棚卸資産: 247億9200万
関係会社株式の取得による支出: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -