4045 東亞合成

時価

1762億円

PER 予

15.14倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.85%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

土地、退職給付に係る調整累計額、災害損失の支払額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		退職給付に係る調整累計額		災害損失の支払額		投資事業組合運用損		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/12	180億		-		-		-		-
2009/12	181億	+0.2%	-		-		-		-
2010/12	169億	-6.6%	-		-		-		-
2011/03	169億	±0%	-		-		-		-
2011/06	169億	-0%	-		-281百万		-		-
2011/09	169億	-0%	-		-337百万	赤拡	-		-
2011/12	169億	±0%	-		-341百万	赤拡	-		-765百万
2012/03	171億	+1.5%	-		-		-		-
2012/06	171億	+0%	-		-		-		-
2012/09	173億	+1.1%	-		-		-		-
2012/12	173億	+0%	-		-		-		-
2013/03	173億	+0%	-		-		-		-
2013/06	175億	+1.2%	-		-		-		-
2013/09	177億	+0.8%	-		-		-		-
2013/12	178億	+0.8%	-		-		-		-
2014/03	178億	+0%	-		-		-		-
2014/06	178億	±0%	-		-		-		-
2014/09	178億	+0%	-		-		-		-
2014/12	178億	+0%	395百万		-		-		-
2015/03	178億	±0%	422百万	+6.8%	-		-		-
2015/06	178億	+0%	429百万	+1.7%	-		-		-
2015/09	178億	-0.2%	435百万	+1.4%	-		-		-
2015/12	174億	-2.2%	169百万	-61.1%	-		-		-
2016/03	174億	-0%	188百万	+11.2%	-		-		-
2016/06	174億	-0%	202百万	+7.4%	-		-		-
2016/09	173億	-0.4%	217百万	+7.4%	-		-		-
2016/12	171億	-1%	-296百万	赤転	-		-		-
2017/03	171億	-0%	-271百万	赤縮	-		-		-
2017/06	171億	+0%	-245百万	赤縮	-		-		-
2017/09	172億	+0.1%	-220百万	赤縮	-		-		-
2017/12	172億	+0.3%	73百万	黒転	-		-		-
2018/03	172億	-0.1%	82百万	+12.3%	-		-		-
2018/06	172億	+0.2%	94百万	+14.6%	-		-		-
2018/09	173億	+0.2%	104百万	+10.6%	-		-		-
2018/12	172億	-0.1%	-277百万	赤転	-		-		-
2019/03	175億	+1.8%	-265百万	赤縮	-		-		-
2019/06	175億	+0%	-249百万	赤縮	-		-		-
2019/09	176億	+0.1%	-234百万	赤縮	-		-		-
2019/12	176億	+0.4%	-40百万	赤縮	-		-		-
2020/03	176億	-0.3%	-30百万	赤縮	-		-		-
2020/06	176億	+0.3%	-20百万	赤縮	-		-		-
2020/09	176億	-0.1%	-10百万	赤縮	-		-		-
2020/12	177億	+0.4%	86百万	黒転	-		-		-
2021/03	177億	+0.4%	92百万	+7%	-		-		-
2021/06	177億	-0%	97百万	+5.4%	-		-		-
2021/09	179億	+0.7%	103百万	+6.2%	-		-		-
2021/12	180億	+0.6%	419百万	+306.8%	-		-		-
2022/03	295億	+64.3%	405百万	-3.3%	-		-		-
2022/06	297億	+0.7%	391百万	-3.5%	-		-		-
2022/09	298億	+0.2%	377百万	-3.6%	-		-		-
2022/12	291億	-2.1%	-154百万	赤転	-		10百万		-
2023/03	292億	+0.1%	-155百万	赤拡	-		21百万	+110%	-
2023/06	292億	+0.1%	-155百万	±0%	-		-		-
2023/09	292億	+0.1%	-156百万	赤拡	-		-		-
2023/12	292億	+0%	369百万	黒転	-		53百万	+152.4%	-
2024/03	293億	+0.2%	360百万	-2.4%	-		35百万	-34%	-

2008年12月

土地: 180億600万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年12月

土地: 180億5000万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年12月

土地: 168億5900万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年3月

土地: 168億5900万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年6月

土地: 168億5800万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -2億8100万
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年9月

土地: 168億5700万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -3億3700万
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年12月

土地: 168億5700万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -3億4100万
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万

2012年3月

土地: 171億600万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年6月

土地: 171億700万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年9月

土地: 172億9700万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年12月

土地: 172億9900万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

土地: 173億100万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年6月

土地: 175億600万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年9月

土地: 176億5400万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

土地: 178億100万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

土地: 178億200万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年6月

土地: 178億200万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年9月

土地: 178億400万
退職給付に係る調整累計額: -
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

土地: 178億500万
退職給付に係る調整累計額: 3億9500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年3月

土地: 178億500万
退職給付に係る調整累計額: 4億2200万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年6月

土地: 178億600万
退職給付に係る調整累計額: 4億2900万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年9月

土地: 177億6700万
退職給付に係る調整累計額: 4億3500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

土地: 173億8500万
退職給付に係る調整累計額: 1億6900万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年3月

土地: 173億8200万
退職給付に係る調整累計額: 1億8800万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年6月

土地: 173億7900万
退職給付に係る調整累計額: 2億200万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年9月

土地: 173億400万
退職給付に係る調整累計額: 2億1700万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

土地: 171億3500万
退職給付に係る調整累計額: -2億9600万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

土地: 171億3300万
退職給付に係る調整累計額: -2億7100万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年6月

土地: 171億3800万
退職給付に係る調整累計額: -2億4500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年9月

土地: 171億5300万
退職給付に係る調整累計額: -2億2000万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

土地: 172億1000万
退職給付に係る調整累計額: 7300万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

土地: 171億9900万
退職給付に係る調整累計額: 8200万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年6月

土地: 172億2600万
退職給付に係る調整累計額: 9400万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年9月

土地: 172億5600万
退職給付に係る調整累計額: 1億400万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

土地: 172億4000万
退職給付に係る調整累計額: -2億7700万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

土地: 175億4700万
退職給付に係る調整累計額: -2億6500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年6月

土地: 175億4800万
退職給付に係る調整累計額: -2億4900万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年9月

土地: 175億6600万
退職給付に係る調整累計額: -2億3400万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

土地: 176億3200万
退職給付に係る調整累計額: -4000万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

土地: 175億8600万
退職給付に係る調整累計額: -3000万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年6月

土地: 176億3000万
退職給付に係る調整累計額: -2000万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年9月

土地: 176億1700万
退職給付に係る調整累計額: -1000万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

土地: 176億7900万
退職給付に係る調整累計額: 8600万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

土地: 177億4700万
退職給付に係る調整累計額: 9200万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年6月

土地: 177億4600万
退職給付に係る調整累計額: 9700万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年9月

土地: 178億6600万
退職給付に係る調整累計額: 1億300万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

土地: 179億6900万
退職給付に係る調整累計額: 4億1900万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

土地: 295億3000万
退職給付に係る調整累計額: 4億500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年6月

土地: 297億3200万
退職給付に係る調整累計額: 3億9100万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年9月

土地: 297億7900万
退職給付に係る調整累計額: 3億7700万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

土地: 291億4600万
退職給付に係る調整累計額: -1億5400万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: 1000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

土地: 291億7200万
退職給付に係る調整累計額: -1億5500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: 2100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年6月

土地: 292億800万
退職給付に係る調整累計額: -1億5500万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年9月

土地: 292億4000万
退職給付に係る調整累計額: -1億5600万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

土地: 292億4900万
退職給付に係る調整累計額: 3億6900万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: 5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2024年3月

土地: 293億700万
退職給付に係る調整累計額: 3億6000万
災害損失の支払額: -
投資事業組合運用損: 3500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -