4045 東亞合成

時価

1745億円

PER 予

15倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.8倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.89%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

少数株主持分、減価償却費、剰余金の配当（中間配当）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	少数株主持分	減価償却費	剰余金の配当（中間配当）	研究開発費 - 基幹化学品事業	持分法による投資損益（△は益）	自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）
2007/12	136億	-	-	-	-	-
2008/12	138億 +1.3%	-	-10.4億	-	-265百万	-
2009/12	143億 +3.4%	-	-7.65億赤縮	-	-361百万赤拡	-
2010/12	147億 +3.5%	-	-8.83億赤拡	-	-342百万赤縮	-
2011/12	39.5億 -73.2%	-	-12.2億赤拡	-	-414百万赤拡	-
2012/12	41.7億 +5.5%	-	-13.2億赤拡	-	-271百万赤縮	-
2013/12	44.3億 +6.2%	-	-	-	-294百万赤拡	-
2014/12	46.4億 +4.8%	-	-	-	-324百万赤拡	-
2015/12	48.5億 +4.5%	-	-	-	-328百万赤拡	-
2016/12	-	-	-	-	-337百万赤拡	-
2017/12	-	-	-	-	-338百万赤拡	-
2018/12	-	-	-	-	-165百万赤縮	-
2019/12	-	9.01億	-	197百万	-164百万赤縮	-
2020/12	-	10.7億 +18.9%	-	81百万 -58.9%	-168百万赤拡	-
2021/12	-	11.4億 +6.3%	-	99百万 +22.2%	-145百万赤縮	-
2022/12	-	14.3億 +25.9%	-	79百万 -20.2%	-128百万赤縮	-
2023/12	-	14.3億 -0.3%	-	76百万 -3.8%	-185百万赤拡	0

2007年12月

少数株主持分: 135億9900万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2008年12月

少数株主持分: 137億7600万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -2億6500万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2009年12月

少数株主持分: 142億5000万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億6100万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2010年12月

少数株主持分: 147億4300万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億4200万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2011年12月

少数株主持分: 39億5000万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -4億1400万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2012年12月

少数株主持分: 41億6600万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -2億7100万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2013年12月

少数株主持分: 44億2600万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -2億9400万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2014年12月

少数株主持分: 46億3700万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億2400万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2015年12月

少数株主持分: 48億4600万
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億2800万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2016年12月

少数株主持分: -
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億3700万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2017年12月

少数株主持分: -
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -3億3800万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2018年12月

少数株主持分: -
減価償却費: -
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資損益（△は益）: -1億6500万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2019年12月

少数株主持分: -
減価償却費: 9億100万
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 1億9700万
持分法による投資損益（△は益）: -1億6400万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2020年12月

少数株主持分: -
減価償却費: 10億7100万
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 8100万
持分法による投資損益（△は益）: -1億6800万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2021年12月

少数株主持分: -
減価償却費: 11億3900万
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 9900万
持分法による投資損益（△は益）: -1億4500万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2022年12月

少数株主持分: -
減価償却費: 14億3400万
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 7900万
持分法による投資損益（△は益）: -1億2800万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: -

2023年12月

少数株主持分: -
減価償却費: 14億2900万
剰余金の配当（中間配当）: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 7600万
持分法による投資損益（△は益）: -1億8500万
自己株式の取得のための預託金の増減額（△は増加）: 0