4045 東亞合成

時価

1752億円

PER 予

15.06倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.87%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

少数株主持分、持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業、棚卸資産の増減額（△は増加）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	少数株主持分		持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業		棚卸資産の増減額（△は増加）		自己株式の取得		役員報酬
2007/12	136億		-		-		-		-
2008/12	138億	+1.3%	-		-19.9億		-2.02億		-
2009/12	143億	+3.4%	-		35.2億	黒転	-20.4億	赤拡	-
2010/12	147億	+3.5%	-		-1.28億	赤転	-0.53億	赤縮	-
2011/12	39.5億	-73.2%	-		-13.7億	赤拡	-33.2億	赤拡	-
2012/12	41.7億	+5.5%	-		12億	黒転	-0.22億	赤縮	244百万
2013/12	44.3億	+6.2%	-		5.54億	-53.8%	-		254百万	+4.1%
2014/12	46.4億	+4.8%	-		-14億	赤転	-		277百万	+9.1%
2015/12	48.5億	+4.5%	-		14.3億	黒転	-		251百万	-9.4%
2016/12	-		228百万		17.8億	+25%	-		215百万	-14.3%
2017/12	-		100百万	-56.1%	-18.4億	赤転	-		242百万	+12.6%
2018/12	-		-		-6.04億	赤縮	-		269百万	+11.2%
2019/12	-		-		-16.1億	赤拡	-		276百万	+2.6%
2020/12	-		9百万	-91%	10億	黒転	-		258百万	-6.5%
2021/12	-		-		-21.3億	赤転	-		249百万	-3.5%
2022/12	-		-		-58億	赤拡	-		266百万	+6.8%
2023/12	-		32百万	+255.6%	8.7億	黒転	-		248百万	-6.8%

2007年12月

少数株主持分: 135億9900万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の取得: -
役員報酬: -

2008年12月

少数株主持分: 137億7600万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -19億8600万
自己株式の取得: -2億200万
役員報酬: -

2009年12月

少数株主持分: 142億5000万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 35億1700万
自己株式の取得: -20億3700万
役員報酬: -

2010年12月

少数株主持分: 147億4300万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億2800万
自己株式の取得: -5300万
役員報酬: -

2011年12月

少数株主持分: 39億5000万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億7300万
自己株式の取得: -33億1500万
役員報酬: -

2012年12月

少数株主持分: 41億6600万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 11億9800万
自己株式の取得: -2200万
役員報酬: 2億4400万

2013年12月

少数株主持分: 44億2600万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5億5400万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億5400万

2014年12月

少数株主持分: 46億3700万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億9500万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億7700万

2015年12月

少数株主持分: 48億4600万
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 14億2700万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億5100万

2016年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 2億2800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 17億8400万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億1500万

2017年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 1億
棚卸資産の増減額（△は増加）: -18億4100万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億4200万

2018年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億400万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億6900万

2019年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -16億900万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億7600万

2020年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 10億100万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億5800万

2021年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -21億2500万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億4900万

2022年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -57億9500万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億6600万

2023年12月

少数株主持分: -
持分法適用会社への投資額 - 接着材料事業: 3200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億7000万
自己株式の取得: -
役員報酬: 2億4800万