4045 東亞合成

時価

1775億円

PER 予

15.25倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.83%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

少数株主持分、受取手形、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	少数株主持分	受取手形	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	設備投資額 - 高機能無機材料事業	株式給付引当金の増減額（△は減少）	法人税等調整額	剰余金の配当（中間配当）
2007/12	136億	-	-	-	-	-	-
2008/12	138億 +1.3%	48.7億	-	-	-	8.14億	-10.4億
2009/12	143億 +3.4%	44.2億 -9.3%	-	-	-	-5.47億赤転	-7.65億赤縮
2010/12	147億 +3.5%	39.7億 -10.1%	-	-	-	-25.8億赤拡	-8.83億赤拡
2011/12	39.5億 -73.2%	48億 +20.9%	-765百万	-	-	20.4億黒転	-12.2億赤拡
2012/12	41.7億 +5.5%	47.3億 -1.6%	-	-	-	-1.68億赤転	-13.2億赤拡
2013/12	44.3億 +6.2%	45.1億 -4.7%	-	-	-	0.11億黒転	-
2014/12	46.4億 +4.8%	43.7億 -3%	-	-	-	15.1億大幅増	-
2015/12	48.5億 +4.5%	40.5億 -7.5%	-	-	-	9.08億 -39.7%	-
2016/12	-	37.4億 -7.5%	-	-	-	5.22億 -42.5%	-
2017/12	-	40.8億 +9%	-	-	-	3.82億 -26.8%	-
2018/12	-	44.5億 +9%	-	-	-	-5.55億赤転	-
2019/12	-	42.2億 -5.2%	-	34億	-	1.02億黒転	-
2020/12	-	37.2億 -11.8%	-	20億 -41.2%	-	2.62億 +156.9%	-
2021/12	-	40.6億 +9.2%	-	11億 -45.3%	-	-4.65億赤転	-
2022/12	-	106億 +161.9%	-	17.3億 +58.2%	-	-1.18億赤縮	-
2023/12	-	116億 +9.4%	-	37.7億 +117.1%	145百万	0.1億黒転	-

2007年12月

少数株主持分: 135億9900万
受取手形: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -
剰余金の配当（中間配当）: -

2008年12月

少数株主持分: 137億7600万
受取手形: 48億7100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 8億1400万
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万

2009年12月

少数株主持分: 142億5000万
受取手形: 44億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -5億4700万
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万

2010年12月

少数株主持分: 147億4300万
受取手形: 39億7000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -25億7500万
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万

2011年12月

少数株主持分: 39億5000万
受取手形: 48億
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 20億4300万
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万

2012年12月

少数株主持分: 41億6600万
受取手形: 47億2500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -1億6800万
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万

2013年12月

少数株主持分: 44億2600万
受取手形: 45億500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 1100万
剰余金の配当（中間配当）: -

2014年12月

少数株主持分: 46億3700万
受取手形: 43億7200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 15億500万
剰余金の配当（中間配当）: -

2015年12月

少数株主持分: 48億4600万
受取手形: 40億4600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 9億800万
剰余金の配当（中間配当）: -

2016年12月

少数株主持分: -
受取手形: 37億4300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 5億2200万
剰余金の配当（中間配当）: -

2017年12月

少数株主持分: -
受取手形: 40億8100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 3億8200万
剰余金の配当（中間配当）: -

2018年12月

少数株主持分: -
受取手形: 44億4900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -5億5500万
剰余金の配当（中間配当）: -

2019年12月

少数株主持分: -
受取手形: 42億1900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 34億400万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 1億200万
剰余金の配当（中間配当）: -

2020年12月

少数株主持分: -
受取手形: 37億2100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 20億300万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: 2億6200万
剰余金の配当（中間配当）: -

2021年12月

少数株主持分: -
受取手形: 40億6400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 10億9600万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -4億6500万
剰余金の配当（中間配当）: -

2022年12月

少数株主持分: -
受取手形: 106億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 17億3400万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
法人税等調整額: -1億1800万
剰余金の配当（中間配当）: -

2023年12月

少数株主持分: -
受取手形: 116億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 37億6500万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: 1億4500万
法人税等調整額: 1000万
剰余金の配当（中間配当）: -